米国株式市場の株価が下落トレンドの際に注目したい銘柄

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

2018年2月にダウ工業平均株価をはじめ、米国株式市場の主要インデックスは大きな下落をし、加えて現在では「米中貿易戦争」あるいは「報復関税」ともいうべき関税のやりとりもあり、市場は神経質な展開となっています。

個人投資家によっては2月の大幅な下落を「暴落」と表現する方もいますが、何を持って暴落と定義するのかは別として、現在は2017年のような右肩上がりでいつ株式投資をしても儲かるという相場ではなく、パッとしない、あるいは下落トレンドの相場となっている事には間違いないでしょう。

【中古】 アメリカ株長期投資入門 2022年にNYダウは4万ドルへ上昇する100ドルから買える！ ／中丸友一郎【著】 【中古】afb

さて、2月の下落を境に、これまでの相場感とはガラっと変わってしまった訳ですが、これが一時的な「調整」なのか、「終わりの始まり」なのか、それは後になってから出ないとなんともいえないでしょう。

ダウ工業平均株価

もちろん、長期で見れば極端な話、リーマンショックも「調整」と言っても過言ではなく、これまでの歴史から学ぶと、アメリカが世界経済の中心である以上は長期ではまた株価は戻すのではと思います。

長期スパンでのダウの推移（MSNマネーより引用）

しかし、ダウやS&P500、日経平均株価など主要インデックスの指数がパッとしない中で、値上がり益であるキャピタルゲイン狙いでひたすらに積み立てていくというのは、余程自身の投資理念がしっかりしていないと継続は難しいというものがあります。

ダウがくしゃみをすると日経平均株価は風邪を引く？

特に投資信託は証券会社によっては100円、あるいは楽天のポイントで積立が出来るので、小額から積立投資をしやすいというメリットはあるものの、パッとしない相場では目先の短期で結果を出しにくいです。

また資金面においても投資可能資金（待機資金）が潤沢であったり、サラリーマンなどで現金収入がないと、投資以外に日々の生活もあるので、投資の継続は難しくなってきます。

株価が回復し、含み損が含み益とならないと、長期的には手元の資金が枯渇してしまい、追加投資が出来ないという事にもなりかねません。

この点において、サラリーマンやパートタイマーなどで収入源の分散化が出来ている兼業投資家の方が、分散の度合いによっては家賃や食費などの心配はしなくても良いわけですから、メンタル的にも専業投資家よりも有利ともいえます。

投資信託の他に、1546 ダウ工業平均株価や1557 SPDR S&P500など東証に上場したETFによるインデックス投資をしている場合でも、インカムゲインである分配金の利回りは低く、これらのETFでは余程の金額を投資出来る方を除いて、キャピタルゲインを狙っていくのが一般的です。

キャピタルゲイン狙いの銘柄では配当よりも成長性をとっていく訳ですから、下落相場の際は、買い建て（ロング）ではどうしても短期で利益を出しにくくなります。

ここで上述の通り、自身の投資に対するスジがきちんとしていなかったり、資金に余裕が無いと投資の継続が厳しくなってしまいます。



そこで、インカムゲイン狙いである高配当銘柄に着眼を当ててみると、下落時は株価の下落により配当利回りが高くなるので、利回りだけに注目をすると、高配当銘柄に妙味を感じます。

高配当銘柄の一例
・6178　日本郵政
　1株あたりの株価1,273円
　利回り3.93％（会社四季報より算出）
　PER11.57倍
　PBR0.37倍

・7182　ゆうちょ銀行
　1株あたりの株価1,401円
　利回り3.57％
　PER15.01倍
　PBR0.44倍

・7201　日産自動車
　1株あたりの株価1,109円
　利回り4.78％
　PER6.15倍
　PBR0.82倍

・7751　キヤノン
　1株あたりの株価3,805円
　利回り4.20％（会社四季報より算出）
　PER14.67倍
　PBR1.43倍

・2914　ＪＴ（日本たばこ産業）
　1株あたりの株価3,003円
　利回り5.00％
　PER13.65倍
　PBR1.95倍

※利回りは2018年4月4日終値現在で算出
※PBRなどのデータはヤフーファイナンスより引用
※注記なき場合は1単元100株

高配当銘柄では何も配当金だけを狙うという訳ではなく、そこはちょっと頭をやわらかくすると、他の儲け方が見えてきます。

例えば住友商事では結果としては2016年の5月頃は株価が1株あたりおよそ1,000円で2018年1月には2,000円と2倍（2バガー）となっています。

・8053　住友商事
　1株あたりの株価1,775.5円
　利回り3.38％
　PER7.39倍
　PBR0.84倍

住友商事のチャート

配当を貰いながら2倍まではいかなくても1.5倍、あるいは1.25倍を何回か繰り返していくという方法もひとつの手です。


まずは2倍株で勝つ 「テンバガー」10倍株運用入門 [ 朝香友博 ]

税金が足かせとなりますが、理屈の上では1.25倍でも繰り返す事により、資産は増えていきますし、値上がり益が見込めなくても配当金さえきちんと出れば、配当金を貰うだけでも良い訳です。

これらの高配当銘柄では、極端な話、配当さえきちんと出してくれれば良い訳ですが、個別銘柄故に業績悪化時の減配や無配転落など配当の維持性をはじめ、タコ足配当や不祥事、上場廃止などのリスクもあります。

よって個別銘柄に手を出す際は、特に長期スパンでは四季報なりを用いたファンダメンタルズを含めた銘柄分析をするのが無難です。


【中古】 株式投資に役立つ『会社四季報』の使い方 / 会社四季報編集部 / 東洋経済新報社 [単行本]【メール便送料無料】【あす楽対応】

一方で上場投資信託であり、株と同様に取引時間中にリアルタイムで売買が出来るETFにも高配当（高分配）を謳う銘柄もあります。

・1489　日経平均高配当株50指数連動型ETF（野村アセットマネジメント）
　1口あたりの取引値：37,750円
　売買単位：1口
　1単元あたりに必要な金額：37,750円
　利回り：3.10％
　分配基準月：1月、4月、7月、10月
　信託報酬（税別）：0.28％
　上場：2017年2月13日

・1651　ダイワ　上場投信-TOPIX高配当40指数
　1口あたりの取引値：1,066円
　売買単位：10口
　1単元あたりに必要な金額：10,660円
　予想利回り％2.89％※1
　分配基準月：2月、5月、8月、11月
　信託報酬（税別）：0.19％
　上場：2017年9月26日

※1　1651は上場してから1年経っておらず、4回分の分配金の実績はまだありません。

過去の1651の分配金の実績は以下の通りです。
・2018年2月10日決算：200円、100株あたり、税引前
・2017年11月10日決算：1,340円、100株あたり、税引前
よってこれまでの2回分の和を2倍して1年分（計4回分）の分配金として予想利回りを計算しています。

分配金の出典：大和投資信託　http://etf.daiwa-am.co.jp/funds/detail/detail_chart.php?code=3512#DistribList


高配当の個別銘柄と比べると、日本株高配当ETFはまだまだ利回りは見劣りしがちではありますが、メリットとして万が一上場廃止となっても繰り上げ償還となるので無価値にはなりにくい事や、対象指数を構成している銘柄の入れ替えがあるので、銘柄研究、銘柄分析の時間を「節約」出来るというメリットもあります。

配当重視というと、米国株に注目しがちではあります。

しかし、米国株の配当金には、条件はありますが外国税額控除の制度が日本の確定申告であるものの、米国現地にて配当課税に10％源泉徴収された上に日本国内にて更に20.315％が課税される二重課税となっています。

よって米国株の配当金は余程の高配当銘柄でなければ税金により実質的に配当利回りが目減りしてしまう一方で、日本株の個別銘柄には配当控除という節税の「裏技」があります。

更に配当控除は条件はありますが、日本株ETFも対象となっている事は、大きなメリットです。

加えて2018年7月からは関連記事の通り、国内ETFにおいてマーケットメイク制度の開始も予定されており、現状でみなさんがネックにしているETFの「板」の薄さも今後は改善につながれば、国内ETFの売買もより活発となっていくのではないでしょうか。

＞＞＞関連記事：国内ETF市場におけるマーケットメイク制度開始日が判明



・おわりに
キャピタルゲインを重視したポートフォリオの場合、下落トレンドでは結果を出しにくく、メンタル的にもキツくなりますが、高配当銘柄、なかでも高配当ETFに注目をすると下落時にも配当金（分配金）をもらう事が出来、生活費や投資資金に活用も出来るので、ひとつの手法として参考にしてみてはいかがでしょうか。

※チャートは一部注記を除き、ヤフーファイナンスより引用


【中古】この株を買えば安心配当を受けられます 銀行預金の代わりになる /中経出版/碓氷悟史 (単行本)

株主優待券の権利を取得する際に気をつけたい2つの事

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

株主優待券の権利を取得する際の注意点として大きく2つ有ります。（ここでは売買のタイミングなどの手法的な話は割愛とします）


儲かる＆楽しい株主優待 マル得 カタログ （日経ホームマガジン） [ 日経マネー ]

１、権利が発生するタイミング
株主優待の権利が発生するようにするには、その株主優待銘柄の「権利確定日」にその株を保有している必要があります。

株を売買する取引（約定）の受渡しの仕組みの都合上、実際には3営業日前である、「権利付最終日」の15時時点で保有をしている必要があります。

権利付最終日の15時の時点でその株を保有していれば株主優待や、配当金が有る場合は、配当金も受け取る権利が発生します。

という事は、極端な話ですが権利付最終日の14：59までにその銘柄を買い、15：00になれば権利が後ほど発生するという訳です。※1

※1：東証の取引時間は09:00ー11:30、12:30ー15:00ですが、PTS取引では東証の取引時間以外の08:20ー16:00をデイタイムセッションとして、17:00ー23:59をナイトタイムセッションとして取引（売買）が出来ます。PTS取引の場合は株主優待の権利が発生するのは権利付最終日のデイタイムセッションである16:00となるので、使い方によっては1時間分多く取引のチャンスが有るともいえます。

参照：SBI証券


また、株主優待をもらう権利は既に権利付最終日の15時時点で発生しているので、翌日の「権利落日」には、その銘柄を売ってしまっても今回の株主優待にはもう関係がありません。

よって銀行の預金や貯金の利子の発生と、株主優待や配当金の権利が発生では考え方が異なるので、注意が必要です。

具体的な日付を使った権利付最終日から権利確定日までの一連の流れは以下の通りとなります。

例として2018年3月末日が権利確定日の銘柄の場合、3月31日は土曜日なので、取引所の営業日である前日の3月30日が権利確定日となり、日付としては実際に権利を得る日である3月27日（火）の権利付き最終日に注目をする事となります。

ー3月27日（火）：権利付き最終日
ー3月28日（水）：権利落ち日
ー3月29日（木）
ー3月30日（金）：権利確定日
ー3月31日（土）

なお、余談ながら株式銘柄の配当金、ETF（上場投資信託／上場投信）や投資信託の場合は分配金をNISA（小額投資非課税制度）口座にて非課税にて受け取るには、あらかじめ配当金の受け取り方法を「株式数比例配分方式」にしておく必要がある点に注意が必要です。


桐谷さんの株主優待生活 [ 桐谷広人 ]

２、長期保有制度がある場合の注意点
銘柄によっては企業から株主優待や配当金を得る事が出来る他に、証券会社の提供するサービスとして証券会社によっては貸株や預株（松井証券の場合）があります。

これらのサービスでは保有している株を証券会社に預けると貸株金利や預株料として雑所得を得る事も出来ます。

ここで株主優待の観点から注意したいのは、株主優待銘柄に長期保有をしている株主に対しての優待がある場合は、貸株にせよ預株にせよ、これらのサービスにて株を貸し出してしまうと、返却の際に株主番号が変わってしまう可能性があります。

よって売却をせずに権利付き最終日に保有をしていても長期保有をしている株主とはみなされない恐れもある事に留意する必要があります。

ごきげんよう。

→関連記事：【節税】楽天市場で生活に役立ちそうな「ふるさと納税」の返礼品を独断と偏見でチョイスしてみた【ポイント】

日本株と米国株においてシンプルで節税のメリットもある投資方法

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

今回は日本株と米国株における単純で節税のメリットもある投資方法について述べたいと思います。言い換えると投資をする上でのシンプルさや節税に着眼しています。

まず株式投資には大きく分けて値上がり益（キャピタルゲイン）の他、配当金（インカムゲイン）を狙う方法があります。

では、この2つにおいて、日本株と米国株のどちらにメリットがあるのでしょうか。シンプルさや節税のメリットを踏まえつつ、値上がり益と配当金について採り上げます。



☆値上がり益
未来の予測というのは非常に難しいものがありますが、ここでは参考としてこれまでの実績ともいうべき過去のデータかを参考とします。

また、個別株は四季報なりIRなりで銘柄を分析するスキルが求められる事からハードルが高くなる事に加え、個別銘柄による投資をするよりもインデックスによるパッシブ投資の方がメリットが大きいともいえます。

例えばインデックス投資では銘柄分析の手間が省けたり、個別銘柄よりも比較的安定したリターンなど合理的な点もあることから、ここではインデックスを比較対象とします。

では日本株と米国株のどちらのインデックス投資が適しているのでしょうか。

・日本株
日本株の代表として日経平均株価（配当なし）の年率平均リターンは以下のとおりです。

1年：+15.4％
3年：+5.5％
5年：+13.8％
10年：+5％
15年：+6.7％
20年：+1.4％
30年：-0.4％

バブル崩壊の影響と考えられますが、日経平均株価の場合はこれまでのところ、20年から30年に渡る長期投資では結果として非常に低いリターンとなっています。なお、参考までにTOPIX（配当なし）の30年では-0.5％となっています。

・米国株
米国株式市場における指数（インデックス）としてダウ工業平均株価（円建て、配当なし）の年率平均リターンは以下のとおりです。

1年：+13.8％
3年：+7.2％
5年：+15.5％
10年：+7.3％
15年：+7.3％
20年：+4.6％
30年：+8.0％

全ての年においてダウの方が日経平均よりも優れているとはいえませんが、途中でリーマンショックなどいくつかの暴落や株価の調整がありながらも、円建てで見て比較的安定的にリターンを得ています。なお参考までにS&P500の30年でのリターンは+7.4％となっています。

先の事はわからないので、あくまで過去のデータでの比較となりますが、値上がり益を求めるならばこれまでのところ、米国株に軍配があがるといえます。

※リターンのデータはhttp://myindex.jp/より引用。

さて、米国株への投資ではひとつ気に留めたい事があります。日本に住民票がある場合は日本へ納税をする必要性があるので、税金は円建てでの計算となります。

日本からの米国株投資の都合上、為替の税金の計算手間が面倒であったり、日本円に戻す円転の際に為替差益（為替の利益）が発生した場合は雑所得の対象など面倒であったりもします。

また、米国株の売買は日本株と比べると小額の場合はどうしても売買手数料が割高になりがちでもあります。

よって、為替の計算手間や売買手数料などを踏まえると、日本円のまま売買が出来る1557 S&P500 ETFや1546 NYダウ ETFなどの東証に上場しているETF（上場投資信託／上場投信）やノーロード（売買手数料無料）で買い付けや解約（売却）が出来る楽天VTI投信こと楽天・全米株式インデックス投信（実質的に米国ETFのVTIの円建て）やiFree S&P500インデックス投信にて100円から買い付けや積み立てるのも手です。

→関連記事：【下克上】国内証券会社では10万円までの現物株の手数料無料が基準となる？【戦国時代】


☆配当金
配当金については米国株の個別銘柄では日本の個別株とは違い、配当貴族銘柄など連続増配という米国株ならではの醍醐味もあります。

さて、国際的な企業のひとつとしてコカ・コーラ（KO）は2018年3月13日の終値時点でドル建てで3.50％の利回りとなっています。

またP&Gことプロクター・アンド・ギャンブル（PG）は同日付時点でドル建てで3.46%の利回りとなっています。（出典：ロイター　MSNマネーより）

ここでコーラでも飲んで少し視野を広げてみると、先日の2018年2月の大幅な下落時にも注目されたアメリカの国債の10年債券利回りは2018年3月13日時点で2.845％（出典：三菱UFJ国際投信）となっています。

債券は本来、比較的リスクが低い事や、アメリカドルは世界の基軸通貨であるという事からも、アメリカの国債はリスクが低いともいえます。



仮に米国株の配当利回りを仮に3％台とすると、一般的に株式投資は債券よりもリスクが高いのに、10年債券利回りと比べた際にその差はどうでしょう。

コカ・コーラの3.50％と10年債券利回りの2.854％との差は0.646％です。

配当金の利回りだけに注目するとわざわざリスクをとってまでして米国株を保有するメリットがあるのか、米国株の配当利回りに妙味は乏しいと感じます。

となると余程の連続増配銘柄や増配率でなければ、米国株では配当金を狙うよりも、上述の通りETFや投資信託等のインデックス投資で値上がり益を狙ったほうが賢明といえます。

さて、日本市場に視点を置いてみると、日本の金融政策はご存知のとおりマイナス金利となっており、日本の国債の利回りも非常に低く、日本10年国債利回りは2018年3月13日現在で0.051％（出典：三菱UFJ国際投信）となっています
。

よって日本の銀行に貯金をしても、ろくに利子が発生しない事がうなづけます。



日本株の個別銘柄ではJTこと2914 日本たばこ産業の配当利回りは2018年3月14日13時時点で4.95％となっています。

また、実質的に投資会社の一面もあり、信託報酬0円のアクティブファンドともいえる商社株として8058 三菱商事を採り上げると、配当利回りは同日付時点で3.37％です。

日本株の場合は企業によっては時として涼しい顔して問答無用で減配も考えられる事から、JTや7201 日産自動車（同日付時点で配当利回り4.70％）のような銘柄を除き、年あたりの平均的な利回りとして3％から多くて3.5％ほどが見込めれば良いのではと思います。

3％から3.5％の利回りとなるとアメリカ企業の3％程度の配当金とあまり変わらないようにも思えますが、上述の日本の10年国債利回りの0.051％と比べると、米国株での状況とは異なり、国債と配当金の利回りの差が大きく、日本株の配当利回りは十分高配当と考えられます。

また、日本株の個別銘柄の配当所得は、確定申告により総合課税を選択すると、配当控除の対象となるので節税をする事も出来ます。

米国株においては、配当金（ETFの場合は分配金）に米国現地で10％の源泉課税がされ、更に日本国内で配当金に課税がされる2重課税となり、アメリカ現地にて源泉徴収された税率10％の税金は確定申告時に外国税額控除という方法で所得に応じてある程度還付金を得る事も出来る制度があります。

→関連記事：【控除】1557 SPDR Ｓ＆Ｐ５００ ETFを中心とした外国税額控除の確定申告と必要な物【節税】

しかし、米国株の配当金は国内企業ではないので配当控除の対象外であり、節税が出来ない点や、国債利回りと配当利回りの差からも配当金を狙うならば日本株の方がメリットが大きいと考えられます。


☆まとめ
今回は概略的ではありますが、結論としては値上がり益では米国株を、配当金では日本株個別銘柄がシンプルで節税のメリットもある選択と考えられます。

個別銘柄の売買には四季報なりで銘柄分析が必要となる事や、上場廃止や不祥事などの個別銘柄リスクもあります。


株で勝つ！会社四季報超活用法／会社四季報編集部【1000円以上送料無料】

よって気持ち的に個別銘柄は買いにくいという方は(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETFといった高分配ETFを活用する方法もあります。


【ふるさと納税】コカ・コーラ　500mlPET　1ケース

会社四季報のバックナンバーを活用した日本株高配当銘柄の投資

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

今回は会社四季報のバックナンバーを活用した日本株高配当銘柄の投資について述べたいと思います。


【午前9時までのご注文で即日発送（日曜を除く）】【中古】会社四季報 2010年 04月号 [雑誌]

個人的にはETFや投資信託によるインデックス投資だけではなく、再度日本株の個別銘柄の比率を増やしたいという事もあり、以下の特徴の銘柄の抽出に四季報を活用していこうと計画をしています。

・割安株（バリュー）
・成長株（グロース）
・高配当株

特に高配当株においては配当性向の把握やタコ足配当になっていないか、景気の低迷時においても配当はどうだったのか減配の有無、増配傾向はどうなのかなどを調べる為に、このところ過去の四季報や日経会社情報の古本を買いあさっていました。



オンラインは便利ではありますが、情報が最新の物に更新されてしまうと、過去のバックナンバーによる当時の情報は見れないといったデメリットもあるからです。

もちろん図書館に行って調べるという方法もありますが、時間が限られていたり、往復に時間がかかるというデメリットもあるので、やはり調べたい時に手元にあると、辞書の様に手にとってパッと調べてる事が出来るというメリットもあります。

なお、バックナンバーは会社四季報でなくても、現在は発行されていない日経会社情報でも十分に参考となります。


【午前9時までのご注文で即日発送（日曜を除く）】【中古】日経会社情報 2010年 04月号 [雑誌]

→関連記事：【日経新聞】証券会社で無料で得られる情報は充実している？【節約】

【控除】1557 SPDR Ｓ＆Ｐ５００ ETFを中心とした外国税額控除の確定申告と必要な物【節税】

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

さて、今日は外国税額控除についてです。
米国株に限らず、東証に上場している1557 SPDR S&P500 ETF（米国SPYの円建て）などでも外国税額控除をする事が可能です。


自分ですらすらできる確定申告の書き方平成30年3月15日締切分【電子書籍】[ 渡辺義則 ]

これらの銘柄は米国籍なので、アメリカ現地で配当金／分配金の10％が源泉課税されています。




今回は1557 SPDR Ｓ＆Ｐ５００ ETF（以下1557）を中心に確定申告でどのように外国税額控除が出来るのか述べたいと思います。

外国税額控除は既に源泉課税（天引き）をされている税金を確定申告により取り戻す事「も」出来るという事です。
手間はかかりますが、それほど複雑といった印象はありませんでした。

言い換えると、手間に対してリターン、すなわち戻ってくる金額が少なく、割に合わないという方や、外国税額は源泉課税されており、かつ特定口座源泉徴収有りでの譲渡益の場合、確定申告そのものをしたくないという方は外国税額控除をあえてやる必要も義務もないと考えます。（納税は日本国民の義務ですが、この場合、譲渡益も外国税額も源泉徴収されている為）

とはいうものの、やはり条件はあっても、取り戻す事が出来るのならば誰しも取り戻したいですよね、

だって人間だもの！



◆◆にんげんだもの / 相田みつを／著 / 文化出版局





＜分配金の受取方式と外国税額控除＞
本来は配当金や分配金の受け取り方法として「株式数比例配分方式」を選択しておくと、各証券口座に入金されるので便利です。

私ストーンヘッドの場合は、虎の子である証券コード1557 SPDR Ｓ＆Ｐ500 ETFをカブドットコム証券（カブコム）の「フリーＥＴＦ」で手数料を無料で売買しています。

記憶が確かならばカブドットコム証券にて「株式数比例配分方式」を選択していた際に、後日送られてくる「分配金計算書」に「為替レート」が記載されていなかったと記憶しています。

よって、外国税額控除を確定申告で行いたい為に、「分配金計算書」に記載された「為替レート」と「外国税額」を知りたく、かつ確定申告書への添付による提出の都合上、「登録配当金受領口座方式」を選択しています。

「登録配当金受領口座方式」では、例えば証券コード1482 iシェアーズ 米国債7-10年ETF(為替ヘッジ有)のような日本国籍の銘柄の場合は、証券会社に登録してある楽天銀行やイオン銀行などの普通預金の口座に入金となります。

例外的に1557 SPDRＳ＆Ｐ500 ETFの場合はゆうちょ銀行（郵便局）にて換金をします。

→関連記事：証券コード1557 SPDR S&P500 ETFの分配金を郵便局（ゆうちょ銀行）で現金に振替払出する方法

なお、複数の証券会社で特定口座（源泉徴収あり、なし）などを所有している方は、どこかひとつの証券会社の設定を変更すると「ほふり」を通して他の全ての証券会社の配当金／分配金の受取方法が変更となります。



＜外国税額控除＞
東証で売買が出来、アメリカに投資が出来るＥＴＦの一例として以下の銘柄で外国税額控除が出来ます。
これらの銘柄の共通点はＥＴＦが米国籍という事です。

1557 SPDR S&P500 ETF （米国SPYの円建て）
1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F) （米国HDVの円建て） 

1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産) （米国IYRの円建て） 

（外国税額控除自体は、上記の様な東証に上場しているＥＴＦ以外にも、マネックス証券などで売買が出来る米国株でも同様に控除をする事が出来ます。）





外国税額控除ではアメリカの現地で源泉課税されている10％を確定申告により取り戻す事も出来ますが、実際にいくら取り戻す事が出来るかは所得税額によります。

このあたりはストーンヘッドが2017年（平成29年）の2月中旬から3月中旬に行った2016年（平成28年）度分の確定申告の際に、申告会場で全般的な事は税務署の方が親切に指導してくださいました。（外国税額控除に関してはちょっと知識がお世辞にも、、、と感じましたが）



＜計算方法＞
計算式は以下の通りです。

所得税の控除限度額＝その年分の所得税の額×（その年分の国外所得金額/その年分の所得総額）

※収入が低いなど「その年分の所得税の額」が0円の場合は、計算式に掛け算が入っているので、おのずと所得税の控除限度額、つまり外国税額控除が可能な金額（源泉課税の戻ってくる金額の上限）は0円となります。

外国税額を控除しきれなかった場合は翌年以降3年繰越が可能です。

参照：国税庁　タックスアンサー
https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1240.htm


なお、確定申告の会場において、税務署の職員の方でも外国税額控除の知識が乏しい方もいましたが、その際は他の職員の方に聞いてみるなど、「税の専門家なのに何故わからないの？」とイラつくのではなく少し気長に気持ちを持つのも手です。

申告会場では別の内容で職員の方とケンカ越しな申告者もいましたが、税務署側と揉めても何もメリットはないのは明確です。


＜計算の例＞
実際には1557を例に挙げると

図1

まず分配金の権利を取得して3ヶ月くらいした忘れた頃に図1のような封筒が別々に届きます。

封筒のどこかに受け取った日付をメモしておくと後で整理に便利です。
ストーンヘッドは100均で買った穴の開いたクリアファイルにＩＮとＯＵＴ、それぞれを月別に整理しています。

図2

図1の緑色のゆうちょ銀行の封筒に入っていたこの「振替払出証書」は郵便局（ゆうちょ銀行）にて分配金を証書から実際に現金に換金する際に使用します。

図3

外国税額控除の金額の計算には、図1の三菱ＵＦＪ信託銀行の封筒に入っているこの「分配金計算書」を使います。
この中で計算に必要なのは中央付近の外国税額（円）と米ドル／円の為替レートです。

「国内税額（円）」は株式の譲渡損益や分配金／配当金との損益通算などに使います。

また、確定申告の申告書を提出する際にはこの「分配金計算書」は申告書に添付による提出となります。よって確定申告後は手元に残らないです。

年明けに証券会社より送付される「特定口座年間取引報告書」にはこの外国税額の為替レートは記載されていないかと思いますので、外国税額控除を検討している方はこの「分配金計算書」を紛失しないように上述の通りきちんと保管しておく事をオススメします。

他に外国税額があればその書類を元に上記の外国税額（円）の和を求めます。
計算方法などわからない点は申告会場の税務署員さんに聞くことも出来ます。

なお、計算式は上記で示した通りです。

所得税の控除限度額＝その年分の所得税の額×（その年分の国外所得金額/その年分の所得総額）

＜まとめ＞
今回は外国税額控除の確定申告について述べましたが、米国株や東証に上場しているETFでもこのように外国税額控除が出来る銘柄もあり、また確定申告により条件はあれど外国税額控除で源泉された税金を取り戻すことも出来るので、節税や控除の参考にしてみては如何でしょうか。

なお、株式の譲渡所得（特定口座で源泉徴収有りの場合）や配当所得は源泉課税されており、本来はこれで株に関する納税は完結しています。

ところが医療費の控除や外国税額控除、株式の譲渡所得による申告分離課税や、総合課税による配当控除を使った節税などをした場合、従来は国民健康保険の保険税が値上がりしてしまう懸念がありました。

しかし、確定申告による所得税の申告方法（申告分離課税or総合課税）とは別の申告方法を申請出来るようになり、市役所・役場にて「住民税は申告不要」と申告する事により、所得税の方で申告分離課税または総合課税を選択していても国民健康保険税の計算には含まれなくなり、協会健保（社会保険）よりも非常に割高な国民健康保険料（保険税）の値上がりを防ぐ事が出来るようになりました。

外国税額控除による源泉課税の還付に気持ちが集中しがちではありますが、確定申告をする際は、このような事や申告手間を踏まえた上で再度検討してみてはいかがでしょうか？


【ふるさと納税】コカ・コーラ　500mlPET　1ケース

【最新版】東証上場ETFを活用した自作式毎月分配型高分配上場投資信託銘柄の紹介【不労所得】

こんにちは、ストーンヘッド鈴木（＠StoneHeadSuzuki）です。

今回は→以前の記事にて採り上げていました、東証上場のETF（上場投資信託／上場投信）を利用した自作式毎月分配型高分配上場投信の銘柄を見直し、最新版として新たにまとめたいと思います。


【中古】 夢の配当生活のすすめ 毎月10万円貯まる安心のんびり投資法 ／横田浜夫(著者) 【中古】afb

この数ヶ月で東証上場ETFの環境は大きく変わってきました。

それはiシェアーズシリーズを運用しているブラックロック社の一部銘柄をはじめとする上場廃止（予定）による繰り上げ償還（予定）と新規ETFの上場というスクラップアンドビルドがあったからです。

→関連記事：【上場廃止の予定】東証上場iシェアーズETFのスクラップアンドビルドとリスク管理【繰り上げ償還】

そのような事も踏まえ、東証上場の高配当が見込めるETFを以下の様にまとめました。


＜銘柄別＞
・1555　上場インデックスファンド豪州リート
ー運用会社：日興アセットマネジメント
ー利回り：3.33％

・1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
ー運用会社：野村アセットマネジメント
ー参考：2017年2月13日上場

・1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
ー運用会社：ブラックロック
ー利回り：3.60％

・1478　iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
ー運用会社：ブラックロック
ー利回り：2.27％

・1660　MAXIS高利回りJリート上場投信
ー運用会社：三菱UFJ国際投信
ー参考：2017年10月11日上場

・1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数
ー運用会社：大和投資信託
ー参考：2017年9月26日上場

・1659　iシェアーズ 米国リート ETF
ー運用会社：ブラックロック
ー参考：2017年9月28日上場

・2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・ヘッジ無)
ー運用会社：野村アセットマネジメント
ー参考：2017年12月11日上場予定

なお、利回りは2017年12月7日の終値時点で計算をしています。

また、1651など上場間もなく分配金（配当金）の実績がまだ1年分無い銘柄については、参考として上場日を記載しています。

銘柄は上記と同じですが、以下の様に分配の月別にまとめました。


＜分配月別＞
・１月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
1660　MAXIS高利回りJリート上場投信

・２月
1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
1478　iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数
1659　iシェアーズ 米国リート ETF

・３月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・H無)

・４月
1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
1660　MAXIS高利回りJリート上場投信

・５月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数
1659　iシェアーズ 米国リート ETF

・６月
2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・H無)

・７月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
1660　MAXIS高利回りJリート上場投信

・８月
1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
1478　iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数
1659　iシェアーズ 米国リート ETF

・９月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・H無)

・１０月
1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
1660　MAXIS高利回りJリート上場投信

・１１月
1555　上場インデックスファンド豪州リート
1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数
1659　iシェアーズ 米国リート ETF

・１２月
2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・H無)


この様にETFを組み合わせる事により自作式の毎月分配型の高配当上場投信とする事も出来ます。

毎月分配型と聞くと、投資元本を切り崩しただけのタコ足分配（特別分配）では？と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、ETFの場合は一般的にタコ足分配は無いと考えられます。



さて、気になるのは利回りですが、1478など日本株の高配当を謳うETFはどうしても配当が低い都合上、利回りも低くなりがちです。

従って上述の銘柄全体の利回りを上げたい場合は1555など3.0％以上の利回りの銘柄の比率を高めるなどポートフォリオを組む上での工夫が必要となります。

なお、ストーンヘッドも一連の「スクラップアンドビルド」までは1361 iシェアーズ米国Hイールド債券ETF-JDR(iBoxxドル建てLHYC)を多めに積立てていました。

参考までに1361は2017年12月7日の終値時点で5.49％の利回りであり、仮に2,000万円を5.00％で運用が出来たとすると税引き前で100万円の配当金となり、→分散収入ライフやセミリタイア、定年退職後の年金の足しなどへの活用を計画していた方もいたかと思います。

現状の高利回りETFといえば
・1362　iシェアーズ新興国債券ETF-JDR(自国通貨建)（ブラックロックが運用）
・1566　上場インデックスファンド新興国債券（日興アセットマネジメントが運用）

があり、1362は5.04％、1566は5.73％の利回りとなっています。

利回りだけを見ると、新興国の債券は投資に妙味を感じ、とても美味しそうな訳ですが、FX（外国為替証拠金取引）で学んだ経験から、長期のスパンでは新興国の高金利通貨は円高傾向である事からも、余程政策金利が高くない限りは実際にはそれほど美味しくないのではと感じます。

→関連記事：高利回りである新興国の債券への投資は本当に美味しいのか

次に銘柄は上述の＜分配月別＞と同じですが、→万が一の運用会社の破産や上場廃止による繰り上げ償還リスクなどの観点から以下の様に運用会社別にまとめました。


＜運用会社別＞
・日興アセットマネジメント
1555　上場インデックスファンド豪州リート

・野村アセットマネジメント
1489　(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
2515　(NEXT FUNDS)外国REIT･S&P先進国REIT(除く日本・ヘッジ無)

・ブラックロック
1476　iシェアーズ Ｊリート ETF
1478　iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
1659　iシェアーズ 米国リート ETF

・三菱UFJ国際投信
1660　MAXIS高利回りJリート上場投信

・大和投資信託
1651　ダイワ 上場投信-TOPIX高配当40指数


運用会社別に銘柄をまとめ、見える化により運用会社に対する偏りがわかります。

仮に向こう30年近い長期のスパンで投資をしていった場合に、どれか１つの運用会社が破綻等の万が一の事態となってしまっても、たまごをひとつの籠に盛っておらず、運用会社の分散が出来ているので大きなダメージとはなり難いと考えられます。

なお、ETFの場合、上場廃止となった場合は一般論として繰り上げ償還となり、上場廃止＝紙くずという訳ではないメリットもあります。

これは株の個別銘柄とは違うETFの強みでもあります。

もし、繰り上げ償還時に含み損の場合、確定損失となりますが、ETFや投資信託を含めた株式投資の場合は、損益の通算など税制が整っている事からも、銘柄（対象指数の選定）や運用会社の分散が出来ていれば、実損失は比較的軽度で済み、「まずは生き残れ 儲けるのはそれからだ」というジョージ・ソロス氏の教えのように相場という荒波の中で生き残りやすいのではと考えられます。


バフェットとソロス勝利の投資学 最強の投資家に共通する23の習慣 [ マーク・ティアー ]

Follow @stoneheadsuzuki

【リキ・ラリアット】諸般の事情により長期積み立て投資にブレーキをかけようと思います【ハイスパートレスリング】

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

はい、という訳で特にオチはないのですが、今日は前回の→記事を踏まえつつ、既に貯株として毎日のようにコツコツ買い増しをしている東証に上場しているETF（上場投資信託／上場投信）による長期積み立て投資にブレーキをかける事についてです。




早速今日の本題に入りますが、今年の７月あたりを過ぎてから今年の半分を過ぎたという事で、徐々にながらも、もうちょい結果を出していきたいという思いが強くなってきました。

そうした背景もあり、積立投資の「アクセル」を加速させ、イメージとしてはマッドマックス／MADMAXのカーチェイスシーンのような感じのアクセルをベタ踏みです。ｗ


マッドマックス [DVD]

ここのところは「オーバードライブ」の状態なので客観的に見ると、流石にやりすぎコージーだろと思う訳です。ｗ

もちろん今のペースで積立をしていっても、それはそれで理屈の上では結果は出てくるので良いのですが、世の中には物事の順序もあります。

つまり、いきなりどーんと結婚せず、まずは旅先（ストーンヘッドの場合は海外の沈没や外こもり先ですがｗ）の宿やシャレオツなバー、ディスコなどで偶然か神様の悪戯か出合って、後日デートをして、、、という流れやステップがあっての事と一般的にはなる訳です。

プロレスでいうならば、まずは腕の取り合いからの、力比べ、そしてロックアップからのロープへの送り出しからのラリアートなど技の出し合いとなる訳です。

で、ですよ、ストーンヘッドの場合はどうかといいますと、完全に見切り発車しちゃってます。ｗ
これはゴングがなったらブック破り※のいきなりリキ・ラリアートやサソリ固めをして３カウントを奪うようなもんです。

※ブック破りとはプロレスの会社側や現場監督が作ったストーリー展開やその日の試合の運び方、展開の仕方の事。ただし仲の悪いレスラー同士の場合はブックは無視され、ガチの勝負となりうることも、、、ｗ


【中古】週刊ゴング11月22日増刊号 (長州 力　引退記念号)【中古】

つまり何を言いたいかと言いますと、まずは区切りあるいはケジメの最後の海外旅行である外こもりを終え、そして次のステップとして→「分散収入ライフ」を加速させる為に、ムリの無い程度のパートタイム勤務をはじめ、「外貨」を得るという事です。この比較的安定した「外貨」によりリスクの分散が出来ます。

もっとも、貯株による積立は高配当ＥＴＦを対象にタコ足分配ではない複数銘柄による「自作式」の毎月分配型なので、よほど株価が上昇して予想利回りが低下しない限り、理屈の上では、いつ投資を開始しても分配金を得ていく事は出来るという事になります。

という訳で積立投資の方はちょっとブレーキをかけようと思います。まぁ恋は焦らず、そんなトコロですかね。ｗ


Follow @stoneheadsuzuki

【ストロングスタイル】現状の投資スタイル【王道プロレス】

こんにちは、ストーンヘッド☆鈴木です。

今回は名前の間に☆を入れてみました。本当は聖闘士星矢（セイントセイヤ）のタイトルみたいに、「星」の文字のところに☆を入れたらシャレオツかなと思います。


聖闘士星矢 主題歌&BEST

はい、という訳で今日はストーンヘッドの現状の投資スタイルについてのまとめです。

当ブログをはじめて見て下さった方の為にも、最新の状況をちょっとまとめますと、ストーンヘッドは余力資金の範囲で
・スイングトレード

関連記事→【1557SP500ETF】理想と現実のなかでセンスの無い自分なりに最善の投資方法を考えてみた【1546ダウETF】

関連記事→【チキン】日経平均株価を連動対象とするＥＴＦはボラティリティを利用する？【思春期の難しい心】

・ETFによる長期積立投資（貯株）

関連記事→【王道プロレス】改良版　前編：東証に上場しているＥＴＦで自作式の毎月分配型高配当上場投信を検討してみた【全日四天王】

をしています。




補足をすると、
・損をしない事
・損をしない事を繰り返す事
というアメリカの著名投資家のウォーレン・バフェット氏の教えを参考のひとつにしています。


スノーボール(改訂新版)〔上〕 ウォーレン・バフェット伝 (日経ビジネス人文庫)

そして新日本プロレスのようなガチのストロングスタイルともいえるスイングトレードでは証券コード1557 SPDR SP500 ETF(アメリカＮＹ市場のSPYの円建て)や1546 ＮＹダウ ETF等は成長性をとり、日経平均株価等に連動対象のETFではボラティリティー（変動幅）を利用していくという訳です。

また、昔の全日本プロレスのような王道プロレスともいえる長期積立投資では複数の高配当ETFに毎月の積立予算と毎月の様に入ってくる分配金（配当金）をプラスして複利効果を得ながら複利運用で積立をしていくという訳です。

一般的には限られた投資可能資金の中では成長性の見込める銘柄に一極集中した方が比較的短期で利益を得る事が出来、資産の増加が期待出来ます。（かならずこうなりますという訳ではありませんが）

ここで、上記の掟の「損をしない事」から考えると、どこが相場の天井か、底かがストーンヘッドにはわからないので、場合によってはスイングトレードとはいえ、塩漬けにしてしまう可能性もあります。

もちろん、途中からスイングトレードから同じ銘柄を積立に変えても、1.6％ほどの利回りでも長期ならばそれなりの結果が計算上は出ることが判明しました。

→関連記事：前編：意外と侮れない？日経225ETF等を長期積立投資で複利運用するとどうなる？

そうした際に気になるのはETFの運用会社の破綻リスクと投資の機会損失のリスクです。

スイングトレード銘柄と複数の貯株銘柄の運用会社が異なっていれば、長い目で見た際に運用会社の破綻リスクは一般的に低くなるだろうという事です。

もうひとつの投資の機会損失のリスクは、例えばスイングトレードで押し目を待ち続けたあまり、押し目が来ず、投資しそびれたという事も考えられます。


DREAM PRICE 1000 清水健太郎 失恋レストラン

これは世の男性にとってはチャンスを選び過ぎた為に、気になっていた女性に彼氏が出来てしまったようなもんです。ちょっぴりほろ苦い失恋のようなもんです。ｗ

また、→「分散収入ライフ」にてスイングトレードによる確定利益を月収のひとつの柱として見込んでいた場合には、結果が出せないと生活にも影響が出てしまうかもしれません。

ところが、貯株による積立投資ならばETFの株価が余程高くなって予想利回りが極端に低下しなければチャンスがあります。

あとは自分が決めたルール通りに毎月の積立予算と毎月の様に入ってくる分配金を足してコツコツと地味に積立をしていくだけで、分配金が徐々にながらも理屈の上では「雪だるま」の様に増えていく事になります。

はい、という訳で、少々長くなりましたが、大体流れや現状の投資の方針がわかっていただけたのではと思います。





Follow @stoneheadsuzuki