2017年9月14日付けの時事通信社の記事によると、
「北朝鮮が過去48時間以内に移動式の発射台を別の場所に移し、ミサイル発射実験の準備を行っている」と報じています。
引用：JIJI.COM
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170914-00000082-jij-n_ame&pos=2
真ん中が北朝鮮建国の父こと金日成＠ソウル・戦争記念館
仮に今回、北朝鮮が週末にミサイルを発射となると、週明けの9月18日は敬老の日なので日本の株式市場は祝日により休場となり、日本の株式市場は身動きが取れないという自体が予測出来ます。
（金正怨は実にずるがしこい、、、実は暴落を利用して一儲けしようと、裏で売り建て／ショートポジションだったりして。）
さて本題に入りますが、今日は北朝鮮の刈り上げ王子こと金正怨の暴君ともいえる、株式や為替市場に影響を及ぼしかねない核兵器の開発実験や長距離弾道ミサイルの発射をはじめ、暴落や大幅な下落などから投資家はどのように資産を守るかについて述べたいと思います。
これはストーンヘッドの場合です。対処方法や考え方はひとつだけではなく、各個人投資家によって異なります。
結論を先に述べると、もちろん平和的な解決を望みますが、万が一有事となり、株式市場や為替市場が未曾有の暴落となった場合でも「迎撃」の態勢は既に整えてあるので北朝鮮の兵器に対して「平気」です。
もちろん、いざとなったらそんなオヤジギャグなんて言えないでしょうけれども、、、
以上を踏まえた上で、まず前提としてストーンヘッドの場合はそもそも投資は生活防衛資金を覗いた余力資金で行っています。
そしてさらに暴落時に買い増しが出来るように生活防衛資金とは別に買い増し資金を用意して楽天銀行やイオン銀行など普通預金でも金利の良いネットバンクで待機させています。
とはいえ、配当金再投資や毎月ドルコスト平均法で長期積立投資（入金投資法ともいえますが）をしてある程度経過すると、自ずと積み立てた資産も大きくなり、買い増し用に待機してあった資金では買い増ししようにも予算が足りないという事も考えられます。
また、万が一有事の場合は一時的な下落なのか、そこから開戦となり翌日以降も継続的に更に大きく下落していくのか、それは長期なのか短期なのか、北朝鮮だけではなく、混乱に乗じてイスラム国（ISIS）もテロを世界のあちらこちらで同時多発的に行うのか、北朝鮮から難民が韓国や日本へやってくるのかなどなどその時点ではわからないと考えられます。
例えばリーマンショックの際にどこまで株価や通貨が下落するのか当てることが出来たのかという事です。
今となってはどこが底なのかチャートを振り返ればわかりますが、いくらチャートは一般的には全ての事象を織り込んでいるとはいえ、やはり暴落中にどこまで下がるのか、底を見極めるというのは至難の業でしょう。
人一倍センス（能力）の低く、社会不適合なストーンヘッドには到底ムリな事です。
この買い増し予算の不足の懸念と底の見極めは、ある程度仕方がないと考え、諦めています。
捨てるところは捨てる、冷酷かもしれませんが、相場の世界で最後まで生き残るにはそういうスタンスです。
ストーンヘッドの場合、REIT（不動産投資信託）を含め対象銘柄のほとんどがETF（上場投資信託／上場投信）なので、ETFによってリスクの分散がある程度出来ています。
→関連記事：2017年9月現在の投資スタイル
また、うぬぼれは良くありませんが、銘柄は自信を持って選んでいますし、同様に指数（インデックス）や指数に組み込まれている企業に対し、微力ながらもストーンヘッドの投資したお金を託すつもりでいます。
このように（半分手前味噌かもしれませんが、、、）銘柄の選定がきちんと出来ていることと、ETFを複数にすることにより、ETFの上場廃止リスクやETFの運用会社を複数にすることにより、運用会社の破産リスクも分散させています。
法律や制度的なことは別として、向こう50年近くの長期スパンで積み立て投資をしていきたいと考えているので、その間には何が起こるか、まさにこの北朝鮮からのミサイルや核兵器の開発、さらには核弾頭のミサイルへの搭載なども含めて何があるかなんて誰しも予想は難しいのが現実です。
歴史から学ぶならば過去には山一證券の破綻や銀行の破綻や合併など誰が予測出来たのかという事です。
ストーンヘッドは世界三代投資家の一人で著名投資家のジョージ・ソロス氏の言葉である
「まず生き残れ。儲けるのはそれからだ。」
この言葉が好きでもあり、短い言葉ながらも心に響きます。
バフェットとソロス勝利の投資学 最強の投資家に共通する23の習慣 [ マーク・ティアー ]
本来の意味とは異なるかもしれませんが、上述の銘柄であるETFや運用会社を分散させることにより、もし万が一、例えば4社のうちの2社が破産しても、のこりの2社が運用しているETFで何とか「生き残る」ことは出来る訳です。
また、上述のように銘柄の選別が出来ていれば、暴落や下落をしても長期のスパンで見れば、過去のチャートから株価は徐々にながらも右肩上がりで回復してくると考えられます。
どこが底なのかはわからないまでも、ドルコスト平均法で配当金（分配金）の再投資と月々の積み立て（入金投資）をしていれば、同じ積み立て予算でも、より多く買い増しが出来るのは事実でしょう。
つまり、長期で考えれば株数（口数）を増やす事に繋がるので将来的に貰える配当金の金額を増やす事が出来ると考えられます。
1557 SPDR SP500や1546NYダウなど成長性の見込めるETFによるスイングトレードの場合は、暴落時に買い増しをする事により、株価が再び回復して右肩上がりとなってきた際に含み益（評価額）を増やすことに繋がる訳で、むしろ考え方によっては積み立て投資でもスイングトレードでも暴落はチャンスではとも考えられます。
ただ、実際はミサイルの被害もそうですが、株式なり為替市場で投資家達がパニックになっている中で、果たして冷静に物事の判断が出来るのかという事です。
これは日頃からのメンタルによるところが大きく、己自身との戦いとなるといっても過言ではないでしょう。
さて、上述のような半ば理屈っぽく精神論的な事を踏まえつつ、では実際にはどのような事前準備をしているのかについて触れたいと思います。
こちらの記事にて既に述べた通り、今までは松井証券では1日の現物株の売買代金の合計が10万円までは手数料が無料でしたが、2017年は証券会社の手数料の戦国時代ともいえ、まさに夏の陣となっています。
→関連記事：【下克上】国内証券会社では10万円までの現物株の手数料無料が基準となる？【戦国時代】
そこで、既にストーンヘッドは「迎撃態勢」を整えるべく、
・SBI証券
・楽天証券
の売買手数料のプランを事前に変更しました。
これにより、
・松井証券
・SBI証券
・楽天証券
これらの３つの証券会社にてそれぞれ1日あたり10万円までは売買手数料は無料となるので、暴落が来てもこれらの「PAC-3」でハミでない程度に買い増しという「迎撃」をする事が出来ます。
またGMOクリック証券では7177 GMOクリックホールディングスや4784 GMOアドパートナーズなどのグループの株主優待によりキャッシュバックを得られるので、例えば1546ＮＹダウのある程度まとめての「大人買い」も実質無料で出来ます。
→関連記事：証券コード7177 GMOクリックホールディングスの株主優待のキャッシュバック入金と優待利回り
最後にストーンヘッドの虎の子あるいは強いアメリカ経済の象徴と言っても過言ではないSP500を連動対象とするSPYの円建てである1557 SPDR SP500 ETFですが、こちらはカブコムことカブドットコム証券にて「フリーETF」銘柄となっているので、売買手数料は気にせずにがっつりと売買をする事が出来ます。
以上がストーンヘッドなりの北朝鮮のミサイル実験を含めた暴落への対処となります。
もちろん有事も暴落も望ましくない事ではありますが、暴落や株価の下落による調整は、考え方によっては株数を増やすことにつながり、儲かるチャンスでもあるのかなとも考えられます。
Follow @stoneheadsuzuki
