ETF(上場投資信託)まるわかり! 徹底活用術2017 （日経ムック） [ 東京証券取引所 ]
追記：2017年12月8日
ブラックロック社の運用するiシェアーズETFシリーズの一部の銘柄が上場廃止予定による繰上げ償還の予定となったことや、複数のETFが東証に新規上場される事となり、当初よりも状況が大きく変わってきた為、銘柄を選別しなおし、記事を新たに書きました。
→関連記事：【改訂版】毎年の海外旅行費用や配当金生活も夢じゃない？資本主義の仕組みでお金を得る方法の紹介
今回は、既に当ブログの以下の関連記事の記事にて少し取り上げました高配当銘柄について、もう少し詳しく紹介をしたいと思います。
要約すると、資本主義経済の仕組みといっても過言ではない株式投資における配当金を利用し、海外旅行の航空券代やホテル代をはじめ、食費や家賃など生活費の足しや、将来的に配当金が増えれば配当金による不労所得（不老収入）での配当生活などに、どのような銘柄が良いのかという銘柄の紹介記事です。
→関連記事：理想と現実のなかでセンスの無い自分なりに最善の投資方法を考えてみたhttp://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/05/blog-post_22.html
今回取り上げる銘柄
１、1361 iS米国Hイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC)
２、1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F)
３、1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産)
４、1478 iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
なお、これらのETF（上場投資信託）銘柄は東証に上場されており株と同様に東証の取引時間中（平日09：00-11：30、12：30-15：00）に売買が出来ます。
松井証券では１日の売買代金の合計が10万円までは手数料が無料ですし、GMOクリック証券ではもともと手数料が安く、その上ＧＭＯアドパートナーズ（証券コード4784）などＧＭＯグループの株主優待により売買手数料のキャッシュバックを得ることも出来ます。
なぜアメリカへの投資に魅力を感じるのかはこちらをご参考に。
→関連記事：
【成長性】なぜアメリカへの投資に魅力を感じるのか【連続増配】
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/blog-post_9.html１、1361 ハイイールド債
格付けがＢＢ以下の投機的要素が強い債権が約50％とジャンク債ともいわれていたりもします。
図１
引用：ブラックロックhttps://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/271018/
しかしこのETFがほんの数社で構成されている訳でもなく、実際には図2のように構成銘柄として複数の企業が組み込まれているのでリスクは比較的分散されています。
図2 組入上位10銘柄
引用：ブラックロックhttps://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/271018/
そして、そもそも企業活動にはなんらかの形で資金が必要であり、その資金調達の方法のひとつが債権であるということです。
今後、アメリカの政策金利の利上げが予想され、政策金利と債権の利回りの差が少なくなってしまうと、わざわざリスクをとってまで1361などハイイールド債に投資をする醍醐味が薄れてしまいますので、今後新規に発行されるハイイールド債は今以上に高い金利となるのではと考えます。
また、このETFでは約88％が米国企業への債権つまりドル建てで行われるので、新興国通貨とは違い現地企業の為替リスクはそれほど気にしなくても良いだろうということです。
その上、リスクオフ時に資金が新興国市場から引き上げられる際に、景気の波は受けるものの、ハイイールド債はほぼアメリカの企業で構成されている事、上記でも述べたように銘柄が分散されている事から、それほど深刻な事態とは成りにくいだろうという事です。
なお、個人的には1361は1590米国不動産株と同様に景気の波をモロに影響すると考えていますが、かといってそれ程心配する事でもないとは思っています。景気は良いときもあれば悪いときもある、母親の機嫌のようなものでしょう。
ややこしいかもしれませんが、1361のETFのファンド籍は課税の都合上、現地配当課税の無いアイルランド籍となっています。
よって分配金に掛かるアイルランド現地での課税は非課税で、日本の国税当局から20.315％が源泉徴収されます。
2、1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F)
このETFは米国のHDVの円建てです。
米国企業の株主への配当金の重点の置き方が日本企業とは違い、株主還元が重要視されていることから今後も増配が見込めるだろうということです。
日本企業も最近はアメリカ企業に右へならへとばかりに改善されてきているとは思いますが、まだまだといったところではないでしょうか。
なお、分配金（配当金）は１口（１株）あたりに対して支払われるので、HDVのような高分配銘柄（高配当銘柄）は下落や暴落局面において、日本株の株主優待銘柄のように下げ具合が比較的マイルドになりやすいのではと考えます。
これは下落時に評価額は下がるものの、買い増しにより保有する口数（株数）を増やす事により、割引価格のように安くETFを買うことが出来ます。
そして口数が増えるという事は将来的な分配金や資産評価額を増やす事につながります。
（投資の世界に絶対はあり得ないので、下落しても同じ分配金の金額が貰えたり、将来的に株価が上昇するという保証はありませんが）
3、1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産)
このETFは米国のIYRの円建てです。
まさにサブプライムローンやリーマンショックにも関連する訳ですが、四半世紀に渡りアメリカに住んでいる知人によると、ロサンゼルスでは家賃が1.5倍になってしまったとのことです。
ストーンヘッドがワーキングホリデーでベルリンに語学留学をしていた際も、物価や家賃はどんどん上がっていきました。世界的に見てもどうやら自動車を含め不動産評価額が下がっていくのは日本くらいのようですが、要は海外では基本的に不動産の評価額はそれほど下がらず、物価の上昇と同様に家賃は上がっていくものと考えられます。
また、トランプ大統領になり、移民政策に曇りが見えていますが、なんだかんだ言ってアメリカの建国の歴史を遡ればアメリカは言わずと知れた移民の国であり、若い人口も多い事からも
図3 アメリカ合衆国の年齢別人口ピラミッド
引用：populationpyramid.nethttp://www.populationpyramid.net/ja/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD/2016/
図4 日本の年齢別人口ピラミッド
引用：populationpyramid.nethttp://www.populationpyramid.net/ja/%E6%97%A5%E6%9C%AC/2016/
アメリカでは図3のように若い年齢層が多く、年配者は比較的少ない傾向がわかります。
一方で日本は図4のように若い年齢層が少なく、年配層が多い状況といえます。これだけ見ても健康保険や年金など現状の制度では税金の負担が多くなりそうな事が推測できます。
ですから増税ありき！という訳ではなく、まずは徹底的に役所のムダ、ムラ、ムリなどを見直して欲しいですね。
特に市町村や国会議員数の削減などまだまだやれると思うんですけれどもね。
もうひとつ見ていただきたいのが図５です。
図5 アメリカの人口推移
引用：populationpyramid.nethttp://www.populationpyramid.net/ja/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD/2016/
まるでＮＹダウのチャートのようにきれいな右肩上がりで人口は今後も増えていく予想です。
アメリカの年齢別人口ピラミッドや人口推移から今後も強いアメリカ経済が予想出来、それ故にダウ平均株価の上昇も見込めるでしょう。
また商用、住居用の不動産の必要性や需要が見込めると考えられ、ここが今回の記事で取り上げた銘柄の醍醐味でもあり特徴であり、まとめといっても過言ではありません。
図6 日本の人口推移
引用：populationpyramid.nethttp://www.populationpyramid.net/ja/%E6%97%A5%E6%9C%AC/2016/
図6は日本の人口推移ですが、最早わが国では2010年あたりをピークに人口はどんどん減っていく予想となっています。
4、1478 iシェアーズMSCIジャパン高配当利回りETF
日本国内株も高配当、高利回りを謳うETFが上場されています。
まだ上場されたばかりではありますが、1478を含め、以下の２銘柄の分配金利回りが3%以上になれば投資の魅力も更に増してきます。
・1494 One ETF 高配当日本株(アセマネOneが運用)
・1489 (NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
（野村が運用）
＜配当利回りと配当時期＞
今回取り上げた銘柄の配当利回り（分配利回り）や配当時期（分配時期）については関連記事にて取り上げています。
またこれらの高配当ETFを利用すると自作のほぼ毎月分配型投資信託も出来ます。
→関連記事：【毎月分配も夢じゃない？】前編：東証上場の高配当ETFによる利回りと分配時期【配当再投資】
＜まとめ＞
冒頭で取り上げた1361、1589、1590、そして1478のiシェアーズのETFシリーズはブラックロック社によって運用されています。これは考えようによってはETFというタマゴをブラックロック社という１つのカゴに盛っている事となります。
もちろん現状でも
・生活防衛資金
・定期／普通預金
・買い増し用待機資金
・買い付けしたブラックロックのETF
とする事により、リスクを分散させることも出来ますが、1494、1489の配当利回り（分配利回り）が3％以上の実績が見込めれば運用会社をブラックロック１つにするのではなく、野村證券やアセマネOneなど、やはり複数の運用会社にリスクを分散化させたいものです。
→関連記事：【1557】東証に上場しているETFでアメリカに投資をするメリット【1589】
