世の中には上り坂、下り坂、そして「まさか」があるそうです。
さてさて、今回の記事ではそんなまさかな結末となるのでしょうか。
さて、今回は前回の記事
→前編：意外と侮れない？日経225ETF等を長期積立投資で複利運用するとどうなる？
にてとりあげた予想配当利回りに基づき、後編として貯株により長期積立投資を複利効果を得ながら行った場合、将来的な金融資産や配当金はどのようになるのか検証してみたいと思います。
今回は三菱ＵＦＪ国際投信が運用するＥＴＦ（上場投資信託）であるＭＡＸＩＳシリーズのうち、次の３つのＥＴＦ銘柄を主に取り上げたいと思います。
１）1346 MAXIS 日経225上場投信 ETF
予想配当利回り：1.61％
２）1348 MAXIS トピックス上場投信 ETF
予想配当利回り：1.69％
３）1593 MAXIS JPX日経インデックス400上場投信
予想配当利回り：1.69％
※左側４桁の番号は東証の銘柄コード（証券コード）です。
＜売買手数料の節約＞
カブドットコム証券ではこれらのＥＴＦ銘柄は「フリーＥＴＦ」銘柄に指定されており、売買手数料が無料となっています。
※予想配当利回りは2017年7月21日の終値に基づいています。
※ＥＴＦの場合は配当金（分配金）が出るたびに配当所得に源泉課税されます。
※ＥＴＦの配当金は自動で再投資はされないので、次回の買い増し時などに前回受け取った配当金と買い増し時の積立額を合算して買い増すなど手動での対応が必要となります。
なお、計算にはカシオ計算機（証券コード6952）の提供している無料サービスのKe!sanを利用しました。
Ke!san
http://keisan.casio.jp/exec/system/1254891950
＜将来の金融資産と配当金の予想＞
Ａ）平均利回りを1.60％とした場合
年利率：1.60％
積立年数：38年
毎月積立額：2万円
ボーナス月加算額：5万円（年あたり10万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：9,120,000円
ボーナス払元金：3,800,000円
税引後配当計：3,684,557円
税引後元利合計：16,604,557円
Ｂ）平均利回りを1.60％のままボーナス月の加算額を増やした場合
・長期積立の条件
年利率：1.60％
積立年数：38年
毎月積立額：2万円
ボーナス月加算額：9万円（年あたり18万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：9,120,000円
ボーナス払元金：6,840,000円
税引後配当計：4,544,317円
税引後元利合計：20,504,317円
＜まとめ＞
年収が低く、仮に年収200万円（月収約16万円）であったとしても、Ａ）のように月々2万円とボーナス時に5万円（年間10万円）を1.60％という超低空飛行ながらも複利の法則を利用しながら長期積立投資をする事により、約1,600万円まで金融資産を増やす事も理屈の上では可能である事がわかりました。
低所得者だと嘆くよりも、むしろ低所得者だからこそムリのない範囲で投資や、その投資の手法のひとつとして、このように貯株による長期積立投資で資産を増やす事も出来るという事をもっとみなさんに知っていただけたらと思います。
なお、前回の記事にて触れているように、日経平均株価をはじめ、日本株やそのインデックス（指数）であるTOPIXやJPXインデックス400は米国株式市場のダウやＳ＆Ｐ５００よりもボラティリティが発生しやすいのではと感じます。
繰り返しますが、配当金は保有している権利付最終日の15時時点で保有している株数によります。
つまりドルコスト平均法なりで下落時に多く株数を買い増しする事により、実際には保有株数をより増やす事が出来、その結果、得られる配当金が増え、より複利効果を高める事が出来るのではと推測します。
ストーンヘッドがなぜ日経平均株価やトピックスなど日本株のインデックスでの長期積立投資による配当金の複利運用を検討したかといいますと、日経平均株価は過去のチャートから見る限り、この頃は２万円付近を天井とし、直近の2年間では1万5,000円付近まで下落しています。
つまり物は考えようで、ボラティリティをうまく利用して下落時に買い増しによる保有株数を増やしやすいのではという事です。
日経平均株価
引用：ヤフーファイナンス以前の記事で東証に上場している高配当銘柄ＥＴＦでの将来の金融資産と配当金の予想もしていますので、比較してみるのも面白いかと思います。
→関連記事：【億り人】長期投資×複利運用で誰でも小金持ちは可能？意外な結果とは、、、【不労所得】
