追記：2017年12月8日
下記で採り上げました一部銘柄を含むETFが上場廃止の予定に伴う繰り上げ償還の予定となった事や、新規にETFが東証に上場された事もあり、この度、銘柄の見直しをしました。
→関連記事：【最新版】東証上場ETFを活用した自作式毎月分配型高分配上場投資信託銘柄の紹介【不労所得】
はい、という訳で今回は東証上場ETFによる、ほぼ毎月分配型長期投資の自作について取り上げたいと思います。
ここまでの流れとして前回、そして前々回は以下の事を取り上げました。
【毎月分配も夢じゃない？】前編：東証上場の高配当ETFによる利回りと分配時期【配当再投資】
今回は上記の一連の流れを踏まえ、ブラックロック社のiシェアーズの高配当ETF（東証に上場している上場投資信託）と国内株の高配当ETFによる配当利回りと配当時期、そして将来的に老後に受給する年金の支給時期も月別にまとめてみようと思います。
＜前編＞
１、1361 iS米国Hイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC)
配当時期：4月または5月、10月または11月
予想利回り：5.74％
２、1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F)
（1589は米国ＮＹ市場のHDVの円建て）
配当時期：3月、6月、9月、12月
予想利回り：2.83％
３、1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産)
（1590は米国ＮＹ市場のIYRの円建て）
配当時期：3月、6月、9月、12月
予想利回り：3.51％
４、1478 iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
配当時期：2月、8月
予想利回り：2.11％
＜後編＞
５、1399 上場MSCI日本株高配当低ボラティリティ ETF（日興が運用）
配当時期：1月、4月、7月、10月
予想利回り：1.82％
６、1489 (NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF（野村が運用）
配当時期：1月、4月、7月、10月
予想利回り：N/A
※2017年6月30日の指数構成銘柄の定期入れ替え後の指数構成銘柄を使って試算した2017年5月31日時点での日経平均高配当株50指数の予想配当利回りは3.51％
出典：https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/news/20170615J_1.pdf
※2017年2月17日上場
７、1490 上場MSCI日本株高配当低ボラティリティ(βH) ETF（日興が運用）
配当時期：1月、4月、7月、10月
予想利回り：N/A
※2017年3月13日上場
８、1494 One ETF 高配当日本株(アセマネOneが運用)
配当時期：4月、10月
予想利回り：N/A
※2017年5月23日上場
９、1577 (NEXT FUNDS)野村日本株高配当70連動型ETF（野村が運用）
配当時期：1月、4月、7月、10月
予想利回り：2.38％
１０、1698 上場インデックスファンド日本高配当 ETF（日興が運用）
配当時期：1月、4月、7月、10月
予想利回り：2.40％
＜月別の配当時期と年金の支給月＞
上記の前編、後編で取り上げた高配当ETFの配当時期を年金の支給月と一緒に月別にまとめます。
なお、年金は偶数月の15日に2ヶ月分まとめてが支給されます。今は現役世代の方でも、将来的な年金受給とその支給月も踏まえて長期投資をしてみるのも手かもしれません。
・１月
日本株高配当ETF（1494除く）
・２月
年金
1478ジャパン高配当利回りETF
・３月
1589米国高配当株ETF
1590米国不動産株ETF
・４月
年金
1361 米国ハイイールド債権ETF（5月の場合もあり）
日本株高配当ETF
・５月
※場合によっては1361
・６月
年金
1589米国高配当株ETF
1590米国不動産株ETF
・７月
日本株高配当ETF（1494除く）
・８月
年金
1478ジャパン高配当利回りETF
・９月
1589米国高配当株ETF
1590米国不動産株ETF
・１０月
年金
1361 米国ハイイールド債権ETF（11月の場合もあり）
日本株高配当ETF
・１１月
※場合によっては1361
・１２月
年金
1589米国高配当株ETF
1590米国不動産株ETF
毎月分配型の投資信託の問題点が投資業界を中心にクローズアップされています。
一方で今回取り上げたETFによる自作型のほぼ毎月分配ならば特別分配（タコ足配当による元本の切り崩し）なしに、ほぼ毎月分配金を得る事が出来ます。
実際に配当金が手元に入ってくるまでには１ヶ月ほどタイムラグが発生しますが、配当金を食費や家賃、海外旅行の費用などに使うことなく、どんどん再投資出来れば、複利の法則による複利効果を高める事も出来、長期のスパンで金融資産を増やしていく事が出来ます。
（くどいですが投資の世界に絶対はありえませんが）
＜積立投資と節税＞
積立投資をしていく上で足かせとなるのは配当所得なりへの税金です。
※譲渡（売却）した場合は譲渡所得への税金がかかります。
この税金対策としてNISAや積立NISA枠を使って節税をしながら積立をしていく手もあります。
なお、1361 米国ハイイールド債権ETFはアイルランド籍なので配当金に対する現地課税は0％ですので日本国内の課税のみとなります。
1589 米国高配当株ETFと1590 米国不動産株ETFについては米国籍なので一般的に配当所得に対する米国での現地課税は10％ですが、NISAや積立NISA枠での場合は外国税額控除の適用となるか、確認と検討の上での保有が望ましいです。
※ETF（上場投資信託）の場合、単位を株ではなく口、配当金は分配金と謳うべきですが便宜上、前者の株、配当金の名称を使っています。
※予想配当利回りは2017年7月20日の終値をもとにしています。
