早くもホコリまみれとなってしまった扇風機をキレイに掃除したら、煩悩まみれの汚れた心まで何だかスッキリしたストーンヘッド鈴木です。
でも、節約中なのにクーラーをつけながら掃除したのはここだけの話ですｗ
はい、という訳で、今回は前回記事の
「東証上場ETFによる自作ほぼ毎月分配型長期投資と老後の年金受給」
を踏まえて、実際に貯金ならぬ貯株による長期積立で複利運用を行った場合、どのくらいの金融資産となるのか、そしていくらくらいの配当金（分配金）を年あたり得る事が出来るのか予想してみたいと思います。
念のため先に断りを入れておきますが、一般的に投資の世界に必ずこうなるという事は良くも悪しもありませんし、先のことの予想も非常に困難です。
では具体的に見ていきたいと思います。
１）1361 iS米国Hイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC)
予想利回り：5.74％の場合
※予想利回りは2017年7月20日終値に基づく
株価には長期で上がったり下がったりの波があり、円建てなので株価にも配当金にも米ドル／円の為替の影響※1もあります。
従って、今後も継続的に長期で1361の予想配当利回りが一定して5.74％とも限らず、配当利回りは増えたり減ったりすると考えられますが、便宜上5.74％で計算をしてみます。
また、積立年数は大学を卒業してからの22歳から60歳までの38年間としています。
毎月の積立額は年収200万円時代（ボーナス無しだと月給16.6万円）ともいわれる現状を踏まえ、極力大多数の方が積立が現実的に出来そうな金額とし、2万円としました。
また、ボーナス（賞与）は全ての会社で支給される訳ではないので半年ごとに5万円（年あたり10万円）としました。
もちろん賃貸の方は毎月の家賃なり、持ち家の方はローンなり、お子さんの養育費なり色々家計は大変かとは思いますが、積立できる金額は各個人や家庭により違えど、この複利の効果を利用した長期積立の計算結果は大なり小なり参考になると思います。
なお、計算にはカシオ計算機（証券コード6952）の提供している無料サービスのKe!sanを利用しました。
Ke!san
http://keisan.casio.jp/exec/system/1254891950
※1：日本株も外国人による売買が60-70％との事なので為替の影響を受けると考えられます。
※ＥＴＦの場合は配当金（分配金）が出るたびに配当所得に源泉課税されます。
※ＥＴＦの配当金は自動で再投資はされないので、次回の買い増し時などに前回受け取った配当金と買い増し時の積立額を合算して買い増すなど手動での対応が必要となります。
・長期積立の条件
年利率：5.74％
積立年数：38年
毎月積立額：2万円
ボーナス月加算額：5万円（年あたり10万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：9,120,000円
ボーナス払元金：3,800,000円
税引後配当計：21,454,695円
税引後元利合計：34,374,695円
ちなみに60歳で定年を迎えてからは積立をせず、配当金を生活の足しにすると考えると、3,400万円の5％の配当利回りとして税引き前で170万円の配当所得（配当収入）となり月当たりに割ると配当金だけで約14万円（税引き前）となります。（20.315％の税金を引くと約11万円となります）
生活スタイルや将来の物価にもよりますが、無理の無い程度に節約をしながら月に約11万円の配当所得があれば、ある程度の生活は出来るのではないでしょうか。
定年後の60歳から現状の年金開始年齢である65歳までの空白の5年間もこの約11万円の配当所得をメインに、足りない場合は数万円の収入を「分散収入ライフ」により収入を分散化（リスクの分散化ともいえますが）しながら得る事が出来れば、空白の5年間も特に経済的に大きな問題とはならないのではないでしょうか。
２）億り人（１億円長者）も夢じゃない？
・長期積立の条件
年利率：5.74％
積立年数：38年
毎月積立額：3.5万円
ボーナス月加算額：30万円（年あたり60万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：15,960,000円
ボーナス払元金：22,800,000円
税引後配当計：64,081,428円
税引後元利合計：102,841,428円
毎月の積立額とボーナス月加算額を上げてみたところ、頑張れば一般の人でも貯株による長期積立投資で１億円の大台に届くという事がわかりました。
ちなみにここまでくると、１億円の5.74％の配当利回りで年間の配当収入は税引き前で574万円となり、税引き後で約441万円となります。
現役時代に年収250万円から300万円くらいの方でも普段はサラリーマンとして表向きは企業戦士（社畜なんて言葉も最近はありますが、、、）をしながら裏では？株式投資により
計算上は億り人も成れなくも無いといえるでしょう。
過労死や職場の人間関係やモンスタークレーマーなどはモチのロンで困りますが、一方で安月給ながらもそれで何とか生活が成り立ち、食べていけるのならば物は考えようです。
定年を迎える頃には株式投資による不労所得だけで400万円近い配当所得を得られる訳ですから。（計算の上では）
３） 半億り人（5,000万円）コース
・長期積立の条件
年利率：5.74％
積立年数：38年
毎月積立額：1.75万円
ボーナス月加算額：14.5万円（年あたり29万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：7,980,000円
ボーナス払元金：11,020,000円
税引後配当計：31,415,935円
税引後元利合計：50,415,935円
毎月の積立額が1万7,500円でもボーナス時にちょっと頑張って積み立てる事を長年繰り返す事により、5,000万円となることがわかりました。
34年目（56歳）には税引き後の資産が4,000万円に達するので、もうこの時点で4,000万円の5.74％の配当利回りで税引き前で約230万円の配当所得となります。
～セミリタイア～
配当所得の目安はいくらの利回りでいくら積み立てていくかにもよります。（保有している株数も重要ですが）
年間100万円（税引き前）の不労所得（配当所得）と不足分は年間100万円（月あたり約8万円）ほどアルバイトなりで無理なく働き、セミリタイアするとなると、2,000万円（5％の利回りと想定して）の金融資産がひとつのセミリタイアの目安となり、上記３）の条件の場合は23年目（45歳）となります。
不足分はアルバイトなりで無理なく「外貨」を得るとして、配当金による配当所得をセミリタイヤの柱としたい場合は、高利回り（高配当）の株やＥＴＦ、そして月々やボーナス時の積立額を極力増やす事により、セミリタイアを早める事もできるでしょう。
（配当性向の関係もあり、かならずしも見た目の配当利回りが全てとも限りませんが）
４）予想利回り：2.70％の場合
相場には上昇局面やバブルもあれば下落局面や暴落もあるとすると38年間も5.74％の予想配当利回りを維持したままで長期積立投資は現実的には難しいところもあると考えます。
そこで少なめに見積もって平均利回りとして2.70％としてみました。
・長期積立の条件
年利率：2.70％
積立年数：38年
毎月積立額：2万円
ボーナス月加算額：5万円（年あたり10万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：9,120,000円
ボーナス払元金：3,800,000円
税引後配当計：7,012,331円
税引後元利合計：19,932,331円
2.70％の配当利回りは利回りだけに注目すると魅力も少ないようにも見えますが、低空飛行ながらも長期で複利運用しながら積立投資をする事により、金融資産を約2,000万円にすることが出来るとも言えるでしょう。
（くどいですが、あくまで計算上の話です。）
定年後に約2,000万円の2.70%の配当利回りの場合、年あたり税引き前で約54万円、税引き後43万円、月あたり税引き後、約3万6千円の配当収入となります。
「分散収入ライフ」の基本となりますが、毎月の入ってくる金額と出て行く金額（あるいは必要な金額）を家計簿などの見える化により把握出来ていれば、配当収入で足りない不足分を「分散収入ライフ」の方法でアルバイトやパートタイマーなどで補う事も出来ます。
例えば月当たり、家賃や食費、国民健康保険などで11万円必要ならば年金の受給開始の有無に関わらず、出費の11万円から3万6千円を引いた不足分7万4千円分（年あたり約89万円）を無理の無い程度に何らかの方法で稼ぐという訳です。
実はこの３大出費である
・家賃（宿代）
・食費
・保険料
は日本国内だろうが、ドイツだろうが海外でも必要不可欠であり、一方で節約の要でもあります。
５）予想利回り：2.20％の場合
2.70％の配当利回りよりも更に低い2.20％で計算をしてみました。
投資信託とは違い、ＥＴＦ（上場投資信託）や株の場合はそれぞれの売買単位での売買となり、毎月の積立額に十分な予算がないと銘柄によってはドルコスト平均法による買い付けは実際は難しい点もあります。
※1478 ジャパン高配当利回りETFは2,000円程で売買できます。
また株高の場合は高値で買う事もあるでしょう。（もっともどこが天井か底かはわかりませんが）
ですので余裕を見て更に低い利回りの2.20％としました。
・長期積立の条件
年利率：2.20％
積立年数：38年
毎月積立額：2万円
ボーナス月加算額：5万円（年あたり10万円）
積立前の元金：0万円
複利方式：半年複利
課税方式：複利毎課税20.315％
・結果
月払元金：9,120,000円
ボーナス払元金：3,800,000円
税引後配当計：5,405,769円
税引後元利合計：18,325,769円
仮に2.20％でも長期積立投資により約1,800万円の金融資産となる事がわかりました。
定年後は約1,800万円の2.22％の配当利回りで税引き前で年間約39万円の配当収入となり、税引き後は年あたり約31万円、月あたり約2万6千円となり、不足分は上記４）と同様に「分散収入ライフ」の方法で補うのも手です。
このストーンヘッドの提唱する「分散収入ライフ」による収入を分散させる事によるリスク分散の考え方は、
・老後の生活（定年後や年金の不足分の補填）
・早期リタイア
・セミリタイア
・リストラ（解雇）
・海外旅行の費用捻出
・持病による就労困難
をはじめ、センスや能力、コミュニケーション、人間関係の対応力に悩んだり、社会不適合やうつ病など心身の体調不良の方にも活用頂けると考えております。（手前味噌かもしれませんが^^;）
＜お得な売買方法＞
株の売買には買うとき、売るときそれぞれに売買手数料が発生します。ところが以下の証券会社ではお得なサービスを提供しています。
・松井証券
1日の売買が10万円までは、売買手数料が無料です。
・ＧＭＯクリック証券
もともと売買手数料が安いのですが、GMOアドパートナーズ（証券コード4784）やGMOクリックホールディングス（証券コード7177）などＧＭＯグループの株主優待によりGMOクリック証券における売買手数料のキャッシュバックを得る事が出来、実質無料での売買が出来ます。
＜まとめ＞
仮に億り人は敷居が高かったとしても、2.20％の利回りによる長期積立投資ならば、理屈の上では誰でもある程度の小金持ちにはなれる事がわかりました。
これは年収200万円時代など揶揄される現在において、また全ての会社でボーナスも退職金も住居手当もあるとは限らない現状では、この貯株による積立投資はなんびとにも小金持ちになれるチャンスを与えていると言えるのではないでしょうか。大切なのはここに気づくことが出来るかどうかです。
なお、もっと金融資産を増やしたい方は予想利回りを上げたり、毎月やボーナス時の積立金額をもう少し上げてみて計算してみてはいかがでしょうか。
※ＥＴＦ：上場投資信託
