今日は東証に上場しているETFでアメリカに投資をするメリットについて述べたいと思います。
実はストーンヘッドは2016年に某Ｍ証券で米国株デビューをしようとしたのですが、直前のところで「未遂」に終わりました。
カオスさでミラドマンションと肩を並べる重慶マンション＠香港
某Ｍ証券のウェブサイトは、入り口こそ香港のチョンキンマンションみたいにこんな感じなのですが、実際に中に入ってみると、、、
重慶マンションの内部＠香港
こんな感じでカオス。
サイト内が他のサイトと半ば無理やりにくっつけたような感じで、米国株の特定口座と日本株の特定口座やＭＭＦなど統一感も無くてなんだかもうページがゴチャゴチャ、、、
もはやストーンヘッドの頭では理解が出来ず、「芸術は爆発だ」の世界でした。
日本円から米ドルへ両替（ドル転）をしたくても、サイト内の迷宮をただただ彷徨うだけで時間が過ぎてしまい、所定の時間までに両替の注文が出来ないという事が多々あり、結局のところ、ストーンヘッドの「わからないものには手をださない」という指針に従って米国株デビューを諦めた経緯があります。
※現在はリニューアルされているようですが、、、もうトラウマです。
さて、Ｍ証券でのエピソードを踏まえたところで、徐々に今日の本題に入って生きたいと思います。
日本にいながら投資したお金に働いてもらう事も＠アメリカ・ラスベガス
＜アメリカへの投資＞
それは投資先として企業や株価の成長性（値上がり益）や企業の配当金に対するあり方など非常に魅力を感じるからです。
関連記事：
【成長性】なぜアメリカへの投資に魅力を感じるのか【連続増配】
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/blog-post_9.html
＜円転／米ドル転の為替の税金の計算がよくわからない＞
もちろん日本で米国株を取り扱っている以下のような証券会社もあります。
・マネックス証券
・ＳＢＩ証券
・楽天証券
米国株を売買するには基本的に日本円を米ドルに両替しなくてはなりません。（ドル転）
また損益や税金の計算は日本に住民票がある以上、日本へ税金を収め、円建てで計算されます。
自分でも証券会社各社や著名ブロガーさん達のブログを参考にさせて頂き、調べてみました。
まずはググル、そこからですね。
（全ての情報が正しいとも限らず、またポジショントークもあったり、、、なので「セカンドオピニオン」も重要ですが）
米国株には２つの税金の計算があり、１つは株式自体の譲渡損益で、もうひとつは為替の損益（為替差損益）でどちらも課税対象です。
※2016年1月1日以降の取引においては外貨建てＭＭＦの分配金や譲渡益に対し20.315％の申告分離税が発生します。
参照：マネックス証券
https://info.monex.co.jp/final-return/faq.html#QA24
コカ・コーラは世界のどこでも飲める？＠アエロフロートロシア航空
ところが、米国株を売買するに当たり、日本円から米ドルに両替するドル転や、逆に米ドルから日本円への円転など、これらの為替の損益について、いつの時点の為替レートが基準で、どのように、いくら課税されるのかがよくわからないのです。（税金上の為替の損益がよくわからないので、税率という意味ではなくて具体的にいくらが課税対象となるのかという意味です。）
頻繁に米国株を売買していたり、配当金（ＥＴＦの場合は分配金）が入ってきたり、特に外貨建てＭＭＦでドルを運用していた場合に、為替の税金の計算が複雑に成らないだろうかという懸念があります。
先駆者の方たちがこの為替の税金をどのように把握し、どのように税金を納めているのか気になりますが、情報が今ひとつ、、、
いくらの時にドルに両替をしたのかわかれば良いのですが、例えば米国株を売却して得たドルと今まで外貨建てＭＭＦとして買い付け／買い増し用に待機していたドルを使って米国株を買い、その後売却してドルを円にした場合など、いつの為替レートで為替の損益を計算するのかという事です。
ストーンヘッドにはこのあたりの計算方法なりがよくわかりませんし、証券会社のウェブサイトでも著名米国株ブロガーの方達でもこのあたりの説明をあまり見かけないように思えます。
ただ、実際はそれ程懸念するのもでは無かったり、思いのほか難しいものでも無かったりして、、、
一番困るのは米国株を取り扱っている日本の証券会社のウェブサイトを見ても、お決まり的に「詳しい事は最寄の税務署または税理士へお問い合わせください」という何とも投げっぱなしジャーマンみたいな「守り」になってしまっている事が多いと感じるのはストーンヘッドだけでしょうか。
本当に顧客を増やしたいのならば、こういった細かいところ、知りたいところ、痒いところを何とか改善しないと、せっかくのメリットもデメリットの方が大きくなりかねず、もったいないと感じます。
＜為替の影響＞
例えば東証に上場している証券コード1557 Ｓ＆Ｐ５００ＥＴＦはSPYの円建てなので米国株と同様に為替の影響は受けますが、図1のダウ平均株価のチャートのように、為替の影響以上に指数の成長性の方が強ければ（高ければ）、為替の影響は相殺されるので、特に問題としては考えていません。
※ダウとＳ＆Ｐ５００は相関性が非常に高いので便宜上、1557をたとえに用いました。
関連記事：証券コード1557 SPDR S&P500 ETFの特徴
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/1557-spdr-s-etf.html
図1 ダウ平均株価
引用：https://jp.investing.com/indices/us-30
ナビスコのオレオをはじめ、アメリカ企業の世界でのマーケティングやブランド化は我々も学べる点があるのでは？＠日本
＜東証で売買出来る銘柄の一例＞
東証で売買が出来、アメリカに投資が出来るＥＴＦの一例として以下の銘柄があります。
1557 SPDR S&P500 ETF （米国SPYの円建て） ※Ａ
1361 iS米国Hイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC) ※Ｂ
1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F) （米国HDVの円建て） ※Ａ
1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産) （米国IYRの円建て） ※Ａ
1546 (NEXT FUNDS)ダウ･ジョーンズ工業株30種 ※Ｃ
※Ａ 米国籍なので分配金（株でいう配当金）に対して現地で10％、日本国内で20.315％源泉課税されますが確定申告で現地分は外国税額控除も可能です。
※Ｂ アイルランド籍なので分配金に対して現地分は非課税で日本国内で20.315％が源泉課税されます。
※Ｃ 日本籍なので分配金に対して日本国内で20.315％が源泉課税されます。また外国税額控除は出来ません。
関連記事：毎年海外旅行や配当金生活もドリームじゃない？高配当ETF1361、1478、1589、1590の銘柄紹介
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/05/etf1361147815891590.html
関連記事：【控除】1557 SPDR Ｓ＆Ｐ５００ ETFを中心とした外国税額控除の確定申告について【節税】
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/1557-spdr-etf.html
中古ですがiPhoneを買いました＠日本
＜売買手数料＞
米国株では税金の計算の複雑さの他に、もうひとつの足かせは手数料の高さ（割高）です。
ＳＢＩ証券やマネックス証券では最低５米ドル（税別）から売買が出来ますが、ある程度まとまった金額の売買でないと手数料負けしかねません。
ところが例えば1557（SPYの円建て）ならば東証に上場しているので、手数料は日本株の売買手数料と同じで安いです。
・カブドットコム証券（カブコム）
1557は「フリーＥＴＦ」サービスの対象銘柄なので、手数料無料で売買する事ができ、少なくとも手数料負けはしないです。
またカブコムでは日本株と同様に1557の売買がスマホでも出来ます。
・松井証券
1日の売買金額が10万円までならば手数料無料ですし、預株として1557をはじめ各銘柄を預ける事も出来ます。
（逆日歩が発生しても必ず預株料が発生するとは限りませんが）
・ＧＭＯクリック証券
ＧＭＯクリック証券はライブスター証券並に売買手数料が安い（低い）です。
その上、4784ＧＭＯアドパートナーズなどＧＭＯグループの株主優待をＧＭＯクリック証券で使うとキャッシュバックにより実質無料で売買が出来ます。
例えば普段は松井証券で10万円を超えないようにコツコツと売買をしていても、一例として1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産) をガッツリとある程度大きな金額で売買したい場合はＧＭＯグループの株主優待を使って実質無料で売買する事も出来ます。
関連記事：証券コード7177 GMOクリックホールディングスの株主優待のキャッシュバック入金と優待利回り
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/7177-gmo.html
＜東証に上場しているETFでアメリカに投資するデメリット＞
銘柄にもよりますが、日本に上場しているＥＴＦの全般的な課題としてＥＴＦ自体に残念ながら知名度がまだまだ低いという事です。もっと平たく言うならば、株式投資、あるいは投資自体が日本ではまだまだ世間一般的とは思えないのが現状です。
具体的には
・日経平均に連動するレバレッジ型のＥＴＦを除き出来高が比較的少ない（流動性が低い）
・アメリカや新興国市場へのＪＤＲ銘柄がまだ比較的少ない（米国株やＡＤＲの方が圧倒的に銘柄が多いです）
バーガーキングのワッパーにハマってます＠東京・新宿
＜まとめ＞
日本の東証に上場している銘柄でアメリカに投資が出来るＥＴＦはまだまだ銘柄の数や出来高の少なさといった現状の課題もありますが、日本円のまま売買が出来、税金の計算が明朗で非常に楽です。
したがってドル転や円転、そして為替の損益に対する税金の計算は特に考える必要がありません。
また、売買手数料も一般的に米国株よりも安く、一例としてカブドットコム証券のフリーＥＴＦでは1557は売買手数料が無料です。
投資に対する社会情勢として、iDeCoによる節税や楽天証券における楽天ポイントでの100ポイントからの投資信託の売買が開始される予定など、これまでとは違い、投資が身近になりつつあります。
また、NISAや積立NISAでの節税メリットも活用しながら東証に上場しているＥＴＦの存在と、これらを通してアメリカ企業への投資に結びつけばと思います。
例えば1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産) （米国IYRの円建て）ならば1口（株でいう1株）あたり2017年6月21日の終値時点で9,040円で売買が出来ます。分配金は年4回（3ヶ月に1回）で予想分配利回りは3.4％です。
賃金が年功序列ではなく、もはや上昇が見込めないといっても過言ではない現代の日本社会では、賃金はむしろ物価に対して実質目減りしていないでしょうか。
また、終身雇用の時代ではない現状では目減り分以外にも、収入を一箇所に頼らず、リスクを分散させる「分散収入ライフ」の観点からも、投資による資産運用は有効であるといえます。
大切なのは、ここに若い年齢のうちに気づくことが出来るか、否か、これは年月が経つほど差が大きくなります。
今回ご紹介した内容をひとつの参考に、東証に上場しているＥＴＦを通してアメリカへの投資の意識を改めてみては如何でしょうか。
参考記事：
【楽天カードマン】楽天カード×楽天証券×楽天銀行の利便性が更に向上します【楽天経済圏】
http://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/06/blog-post_21.html
