今回は、2018年2月からの世界同時株安と今後の相場の展望、そして結果を出す為の対策について独断と偏見に基づく持論を展開したいと思います。
・リーマンショックからの上昇相場
世界の経済そして株式市場の中心といっても過言ではない米国株式市場ではサブプライムローンからのリーマンショックとなり、2009年に底をつけてから途中で多少の下落という調整はあっても大きな暴落を迎える事なく、結果として右肩上がりのチャートを形成してきました。
その様な矢先、2018年の2月に大幅な下落を向かえました。
日本では米国株ブームの他、投資信託が100円から1円単位で積立が出来るようになったり、非課税制度の「つみたてNISA」や個人型確定拠出年金であるiDeCoのスタートなど投資環境がより整い、投資がお金持ちの為だけのものというイメージから、より身近になった背景もあったのではと感じます。
NYダウと相関性の高いS&P500指数のETFであるSPYの円建ての毎度お馴染み1557 SPDR S&P500 ETFのチャートを見ても、結果として2016年11月以降からは上昇相場でした。
またNYダウと比べると、まだまだ相場の上昇に出遅れ感があるともいえる、どこか頼りなくちょっぴり不安定な我らが日経平均株価ですが、こちらも1557と同様に2016年11月からのトランプラリーから2017年にかけては、いつ買っても儲かったといっても過言ではないくらい誰でも株を買って寝るだけで結果を出しやすい（資産を増やしやすい）相場でした。
・精神的な辛さ
1557にせよ、日経平均株価にせよ、2017年に新規に株式投資や投資信託による投資をスタートした投資家の方にとって、今回の2月の大きな下落というのはメンタル的に耐え難いというものがあると感じます。
メンタル的に何故きついのかといいますと、下落に慣れていない事に加え、今回の大幅な下落というのは一時的な株価の調整なのか、はたまたリーマンショックの様に途中で2番底、3番底を形成しながらこれから長期スパンでまるで奈落の底へと突き落とされるかのごとく下落をしていく「終わりの序章」なのか、これは後からでないと何とも言えないからです。
経済学者や株式評論家の「先生」方がああだこうだと言っても、上がるか下がるかだけならば50％の確率ですし、理由は跡付けとも感じます。
・下落の要因
今回の大きな下落の要因のひとつとして私が推測するのは、米国国債の10年の利回りの高さから米国株の配当の利回りがあまり変わらなくなってきた事により、リスクをとってまでの投資のメリットが薄れた事に投資家が反応したところに、AI（人工知能）によるフラッシュクラッシュともいうべく過剰な売りが重なった事ではと思います。
ここに投資初心者や美味しい上昇相場しかしらない投資家の方たちが不安になり、狼狽売りをしてもおかしくはありません。人間だもの、誰しも不安なものは不安なのです。
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株式投資は何かと話題のビットコイン（暗号通貨／仮想通貨）とは違い、資本主義の根幹ともいえ、またバブルを除いて理論的には株価にはファンダメンタルズ的に裏づけがあるといっても過言ではないでしょう。
・株式投資に妙味はあるのか？
とはいえ、大なり小なりのリスクがある株式投資において、米国株の配当利回りが米国債の10年の利回りと対して変わらない3％程度、そして成長性が7％程度としたら、わざわざ投資をするにはあまり妙味が無いと思われてもしかたがないのではと思います。
・今後の相場はどうなる？
では今後の相場の展望として個人的にはどのようになるのかといいますと、予想としてはダウは2015年の様な緩やかな下落相場または2016年の様なボックス相場となるのではないでしょうか。
1557も日経平均株価も円高など為替にどうしても影響を受けるので2015年の様にヨコヨコのボックス相場、または2016年の様に下落相場となるのではと考えます。
数ヶ月から1年ほど経ち、ほとぼりが冷めたころにダウを中心に投資家はやっぱりリスクをとっても株式投資をしようと買いに走るのではと思います。
・パッとしない相場で儲けるための対策
さて、そのようなあまり株価がさえず、投資に妙味を感じない淋しい相場となった場合、我々投資家はどのような対策をしたら良いのでしょうか。
少なくとも今後1ヶ月から数ヶ月程度は2017年後半のような買いが買いを生むような上昇相場の期待は難しくなってしまったと感じます。
こういった時は国内新興市場であるマザーズやジャスダックなどの個別銘柄にマネーが集中しそうな気もしますが、個別銘柄はやはりファンダメンタルズによる財務諸表や四季報の数字の意味をきちんと読み取れ、株価の未来を予想出来るセンスのある銘柄分析が出来ないと、時間と資金をフルに活用しにくいのではと思います。
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・新興市場に妙味あり？
そこで新興市場の株価の上昇に興味があるのならば、個別銘柄ではなく、
・1563 マザーズ・コアETF
・1551 ジャスダック・トップ20ETF
・2516 東証マザーズETF
などいずれもシンプレクスの運用しているETFを活用したインデックス投資をしてみるのも手です。
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・投資信託を活用する
さて、話をボックス相場や緩やかな右肩下がりの相場に戻し、そのような相場となった際に、我々個人投資家にはどのような対策があるのかといいますと、ひとつの方法として100円以上1円単位で金額指定で買い増しの出来る投資信託に注目し、楽天VTI投信など投資信託を買い増し、長期スパンで7％の平均リターンを狙うというものです。
投資信託ではETFとは違い、極めて小額から買い増しが出来るので、限られた投資可能資金の最後の一滴まで有効的に使う事が出来ます。
既に株価（基準価額）は大幅に下落をしているので、金額指定ならばより多くの口数を買う事ができ、将来的に株価が上昇してきた際に資産を増やす事につながります。
・積立とゴールの見えないマラソン
7％のリターンというのは日本のマイナス金利と比べると非常に高く感じますが、一方で、ずっと含み損のまま口数だけが増えていくというのもなんだかパっとせず、ゴールの見えないマラソンの様で精神的に辛いものもあります。
・３つの方法
そこでダウや日経平均株価がパっとしない相場においても投資で結果を出す対策として、半分を楽天VTI投信などの積立に、もう半分の資金を以下のいずれかの方法に使います。
・割安（バリュー）銘柄への投資
・成長（グロース）銘柄への投資
・国内高配当銘柄への投資
割安株にせよ、成長株にせよ、国内のマザーズやジャスダックなど新興市場の銘柄で10バガー（10倍）とはいわないまでも5倍や2倍を狙いたいところではありますが、これはやはりファンダメンタルズが出来ないと難しいでしょうし、予想が外れて数ヶ月どころか1年も待っても鳴かず飛ばずの万年割安株というオチもあるかもしれません。
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・気になる配当利回り
国内高配当銘柄といえば、最近何かと話題なJTこと日本たばこ産業（証券コード2914）は2018年3月2日の終値時点で配当利回りが5.02％と配当利回りの高さに目が飛び出そうになってしまいます。
配当利回り5％を複利運用が出来たとすると、72の法則により14年ちょいで投資元本の回収が出来るという事となります。
他にも少し調べてみただけでも、株価の下落のお陰もあってか配当利回りが3％を超える銘柄が思いのほか多いだけではなく、例えば住友商事（証券コード8053）は2018年3月2日の終値時点で配当利回りが3.30％あります。
・まさかの1.5バガー
チャートを見てみると、2016年7月の株価である1株あたり1,000円を基準とすると2017年3月には1,500円となっているので、時価総額の大きな超大型株ではありますが結果的には株価は1.5倍となっています。
また仮に2016年7月から売却する事なく、2018年1月まで配当金を貰いながら保有していたと仮定すると、結果論としては株価は2,000円になったので2倍という訳です。
株価が上昇しても3%超の配当利回りをキープしているという事は増配をしている増配銘柄ともいえます。
・国内高配当株に妙味あり？
これならば、いつ株価が噴くともわからない、新興市場の個別銘柄よりも、商社を信託報酬が無料の投資会社と考え、配当金を貰いながら、確定申告で総合課税とする事により、配当控除で節税を行えば、株価が上昇すれば値上がり益、下落したら買い増しによる保有株数の増加により配当金の増加という理屈の上ではどっちに転んでもおいしい結果にありつけるのではと思います。
なお、なぜ米国株式市場の高配当株ではなく、日本国内の高配当株なのかといいますと、米国株では売買の手数料が割高になりがちな事や、税金は円建てがベースとなる都合上、為替の計算が手間という事に加え、為替差益が発生した場合は雑所得の対象となる事、日本株は配当控除により節税効果を得られるという理由があります。
高配当銘柄による配当金は収入源の分散化による分散収入ライフのひとつとしても活用出来る他、仮に1.5倍でも何度か繰り返す事により、無理をしてまでリスクをとらなくても理屈の上では資産は途中から加速度的に増えていきます。
→関連記事：【社会不適合】センスの無い私が分散収入ライフの考えを用いた収入の目標金額
→関連記事：投資可能資金が少ない人が投資で資産を増やすのに大切な事
・高配当ETFを利用するのも手
なお、どの高配当銘柄が良いのかわからない、あるいは個別銘柄のリスクはちょっと私にはあぶない恋のアバンチュール、、、という方は以下の高配当ETFを用いる方法もあります。（ETFなので厳密には高分配となりますが）
ー1489 NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型ETF（野村アセットマネジメント）
ー1651 上場投信-TOPIX高配当40指数（大和証券投資信託委託株式会社）
これらならばETFなのでメリットとして定期的に指数を構成している銘柄の入れ替えの他、もし上場廃止となってしまっても、繰り上げ償還となるので、個別銘柄よりは圧倒的にリスクが低いといえるでしょう。
※チャートはヤフーファイナンスより引用
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