１、分散収入の方法
既に述べた通り、分散収入の方法として以下が考えられます。-投資（株式投資やFX、CFD、不動産など）
-在宅で出来る副業（クラウドワーキングやアフィリエイト、せどり）
-アルバイトやパートによる収入
-節約（食費、家賃、保険の見直し、ポイントカードの利用など）
※順番に優先はありません
それではひとつひとつ述べていきましょう。
２、投資といってもいろいろある
投資にはいろいろありますが、ここでは比較的小資金で出来る方法として株式投資とFX（外国為替証拠金取引）を挙げます。株式投資については以前から存在こそは知っていたのですが、ある程度まとまったお金が必要なのだろうと思い込んでいました。
ストーンヘッドは無職となった際にせっかくの機会なので海外を放浪したり沈没生活をしていたのですが、その中でとあるアメリカ人旅行客と宿泊先で話をする機会がありました。
ストーンヘッドの場合、旅先で観光地を訪れるというよりも宿やディスコなど人が集まるところで他のお客さんとコーヒーでも飲みながら話をすることが大半なのです。
コーヒーはいかが？＠ベルリンの安宿
それで彼との話の中で、彼はWiFiで旅先から原油の売買をしていたのです。
つまり彼は旅をしながらもオンラインで現地から原油の売買をすることにより収入を得ていたのです。
オンラインにより場所の制約がないので、これは長期の海外旅行を検討しているけれども旅行中にどうやって収入を得ていこうかと考えている方や、地方に住んでいて都会と同じようにはなかなか稼げないと思っている方などにとって朗報ではないでしょうか。
原油と聞いててっきり先物取引かと思いきや話を聞いていると、実は上場されたETFという上場投資信託で株式と同様に売買が出来るというのです。
ストーンヘッドは思い込みはチャンスを失いかねないということを実感しました。
調べてみたところ、株式投資も銘柄によっては数万円程度から売買が出来たり、ETFは１口（株式でいう１株）単位から売買も出来ます。
東証に上場している証券コード1391 UBSスイス株のETFは１口1,700円程度（2017年1月16日現在）で１口から売買が出来るわけです。
また後述するFXに関しては、てこの原理のようにレバレッジという差し出した証拠金をもとに最大で国内業者の場合は２５倍までの売買が出来るので、投資の手法次第では株式投資の現物取引よりも資金効率が高く、限られた資金でも有効的に活用することが出来ます。
３、多くの上場銘柄から優良株をどうやって見つけ出すか
帰国後に私自身、かなりの時間を割いて優良銘柄を見つけ出すべく勉強に勉強を重ねました。調べてみたところ、２０１６年の５月末時点で東証に上場している銘柄は実に約3,500社もあります。
また投資の運用期間として
-短期投資
-スイング投資（中長期の投資）
-長期投資
他にも手法として、
-買い増しによるプラミッティング（ピラミットのように保有株数を増やしていく）
-ナンピン
-順張り
-逆張り
-押し目買い
-ドルコスト平均法による買い増し（毎月一定金額を買い増ししていく）
-成長株投資
-バリュー投資（割安株）
-高配当配当再投資
-ダウの犬理論を用いた投資
などがあります。
ダウの犬投資法プロにも株価指数にも勝つ「単純」戦略【電子書籍】[ マイケル・B・オヒギンズ ]
例えば短期運用に適した銘柄、そしてそれに適した手法で投資をする場合、はたして3,500社もある銘柄の中でどれが一番適しているのでしょうか。
自分なりに相当勉強したり調べましたが、投資の神様と言われるアメリカの著名投資家ウォーレン・バフェット氏の教えを参考にバリュー銘柄を探し出すことも私には難しく、道半ばにして諦めかけていました。
億万長者をめざすバフェットの銘柄選択術 [ メアリー・バフェット ]
会社四季報などで一生懸命優良な銘柄を見つけ出したところで、個別銘柄には株価が１０倍になるテンバガーという投資家ならば誰もが一度は体験したい株価の上昇もあれば、場合によっては上場廃止など紙くずに成りかねないことすらあるわけです。
以前の日本航空（ＪＡＬ）がその好例で大企業だから安全、安心とも限らないわけです。
会社四季報 2017年 3集夏号 [雑誌]
４、チャンスは身近に存在していた
一方であることに気づきました。テレビを見ていると日経平均株価という言葉を聞いたことがあると思います。
ETFという上場された投資信託には日経平均株価と連動するETFもあり、このような銘柄に投資（売買）すれば１つの企業へのピンポイントな投資ではないのでリスクの分散（リスクヘッジ）効果を得られるのです。
しかしよくよく調べてみると、チャートは全ての事象を織り込んでいるとして過去のチャートから学ぶならば、日本の株価指数である日経平均株価は１９９０年代前半のバブルの崩壊の４万円台からアベノミクスによりようやく半分の２万円台に戻した程度です。
そしてもうひとつ大切なことは日本株のおよそ６０％から７０％が外国からの売買なので、為替との相関性が高い、つまり為替の影響を受けるということです。
一般的に以下のことが成り立ちます。
-米ドル安円高の場合、日本株は売られ、下落しやすい。
-米ドル高円安の場合、日本株は買われ、上昇しやすい。
アベノミクスにより日本株が上昇したのは円安による効果が大きいといっても過言ではないでしょう。
もうひとつ良く聞く指標にアメリカのダウ工業平均株価があります。
この指数を３０年など長期のスパンで見てみると、途中でリーマンショックなど大暴落や他にも下落を繰り返しながらも株価は個別株と比べると平均なので緩やか（マイルド）ながらも右肩上がりで暴落後もきちんと戻せているのです。
世界のマーケットで戦ってきた僕が米国株を勧めるこれだけの理由 [ 松本大 ]
※あくまで過去のことであり、今後も過去と同様に暴落後にきちんと株価が戻るという保障はどこにもありません。投資の世界には「絶対」ということは無く、リスクは大なり小なり存在するのです。この点に留意してください。
また、アメリカの存在を再度認識してみると、答えが見えてくると思います。
アメリカは世界の覇権国家です。移民により増え続ける人口、若い世代、３億人からの市場、iPhoneなど新技術やコカ・コーラやアマゾンのような世界規模のブランディングやマーケティング、基軸通貨の米ドルなどなど。
新しい覇権国家が現れない限り、アメリカへの投資というのは非常に妙味がありますし、賢明な選択とも言えるでしょう。
ではどのように投資をしていけばよいのでしょうか。
楽天証券など日本の証券会社を通してオンラインで米国株の売買をする方法もありますが、よく調べてみると買い付け時にＳＢＩ証券では最低５米ドル（税別、2017年1月20日現在）の手数料がかかり、更に売るときにも同様に手数料が必要となる訳です。
つまり特に短期投資で頻繁に売買をする場合は、手数料をなるべく少なくしないと利益が減少してしまうわけで、それどころか場合によっては手数料負けをしてしまう恐れもあるわけです。
ところが調べてみたところ、日本のカブドットコム証券（カブコム）では「フリーETF」として対象銘柄の買い付けも売却も手数料が無料のサービスを提供しています。
そこで私が目をつけ実践している虎の子銘柄が
証券コード1557 SPDR S＆P500 ETF なのです。
これは米国のSPYというS&P500のETFを円建てしたもので、東証に上場されており株式と同様に売買が出来ます。
また売買単位は１口（１株）単位で2017年1月20日の終値で1口あたり26,000円であり、投資資金がそれほどなくとも投資が出来ます。
円建てなので為替の影響を受けますが、それほど気にはしていません。
※1557はそのまま日本円で売買が出来るのでドル転や円転の為の両替の必要がありません。
長期のスパンで考えればSP500指数の上昇が為替の損失を相殺するのであまり円高による大きな影響は無いと捉えています。
一方で為替や株価の先のことやどこが天井でどこか底かなど私にはわかりません。
投資の格言を借りるならば「頭と尻尾はくれてやれ」の精神です。
1557 SPDR SP500 ETFへ投資は非常にシンプルで、銘柄選びに時間を費やさなくても良いのですから、その時間は他の事に費やしています。
これならば株価に一喜一憂しなくとも良く、十分に他の収入源との分散が出来ると考えています。
なお、カブコム以外の証券会社でも売買が可能ですが、上記の通り、売買手数料は利益を減少させてしまうので、私はカブコムの「フリーETFサービス」を愛用しています。
関連記事：【成長性】なぜアメリカへの投資に魅力を感じるのか【連続増配】
５、1557 SPDR SP500 ETFで考えられるリスク
どんなにすばらしい商品やサービスでも買い手や使い手というお客さんが現れないと商品の価値が生かされないのと同様に、株式は売り手と買い手の相対取引である以上、流動性（売買量）が低いと買うに買えない、あるいは売るに売れないという流動性リスクがあります。
現状では１５５７は日によって開きはあるものの、まずまずの流動性もあり、総合的に本ETFが繰り上げ償還される可能性は低いと考えています。
（あくまで個人的な考えですが）
またカブドットコム証券（カブコム）では現状、「フリーETF」銘柄として1557は売買手数料が無料で出来ます。
仮にカブコムでの「フリーETF」サービスが廃止となってもGMOクリック証券の株式売買手数料は安いですし、GMOアドパートナーズなどＧＭＯグループの株主優待でGMOクリック証券での売買手数料がキャッシュバックされます。
関連記事：証券コード7177 GMOクリックホールディングスの株主優待のキャッシュバック入金と優待利回り
いずれにせよ手数料無料あるいは実質無料で売買が出来、手数料負けを防ぐことにつながるでしょう。
むしろ問題はこれだけすばらしいETFがあるにもかかわらず、多くの日本の方たちが１５５７を売買していないという事です。
なんともったいないことなんだ！と私は思っています。
つまり多くの方たちは儲け損ねていると言っても過言ではないのです。
私は１５５７の伝道師というか原理主義者としてみなさんに「布教」をしていきたいくらいです。
６、投資信託の信託報酬を見直してみる
節約にもつながるのですが、投資信託をしている方はこれを機に信託報酬を見直してみましょう。日本人は投資はリスクが大きいというイメージの一方でなぜか投資信託が好きなようにも思えます。
もし加入をしているのでしたら信託報酬に注目してみましょう。
高い信託報酬を払っていませんか？
長期で運用すればするほど、その差は大きくなり、売買手数料と同様に利益を減少させてしまいます。
1557 SPDR SP500の信託報酬は年間0.0945％程度（税別、2017年1月20日現在）で、東証に上場されている他社のSP500やダウのETFよりも信託報酬が低いです。
利回りは２％程度で年４回の配当があり、株価が高値圏での高値掴みをしてしまった場合は損切りによるポジション（保有銘柄）の調整も手です。
しかしこの銘柄に関してはあえて損切りをしなくても長期で保有することを前提にするならば年に４回の配当金を受け取りながら株価の上昇を待ったり、むしろ下落時にナンピンによる買い増しをしても良いと考えています。
７、時間を味方につける
人生の一発逆転を短期で1557で求めるのは難しいとしても、時間軸を味方に付け、長期のスパンで投資をしていくことにより分散収入の１つとしたり、コツコツと資産を増やしていく事は十二分可能と考えています。過去のチャートから学ぶならば、2016年6月のブレグジットの際の暴落時に1557は1口20,000円近くまで暴落しています。ところが翌月の7月には23,000円まで上昇し、1.15倍となっています。
1557は市場の平均なので１０倍になることはなくとも、アメリカが覇権国家で有る限り、マイルドながらも緩やかに上昇をしていくことが今後も予想されます。
上記の例のように、たかが1.15倍でもこれを何回か着実に複利運用していくと資産はどんどん増えていくことに気がつくと思います。
８、配当金生活（ETFの場合は分配金生活）という方法もある
そして1,000万円の資産がある、あるいは資産を増やす事が出来、利回りが４％など高配当銘柄に投資をした場合は年間４０万円の配当収入が得られるわけです。仮に年間１２０万円の収入が必要な場合は１２０万円-４０万円で残り８０万円を分散しながら得れば生活が成り立つわけです。
例えば3,000万円の資産がある、あるいは資産を増やす事が出来、同じように４パーセントで運用した場合、年間１２０万円の配当収入となり、これだけで１年間に必要な収入を賄うことが出来、配当金だけで生活が出来るといっても過言ではないでしょう。
（実際には２０．３１５％の税金が配当金にかかります）
なお、リスクを分散する点から、高配当銘柄は１社への集中ではなく複数に分散したほうが賢明です。
そして更に配当金の権利発生月をずらすことにより次に配当金を得るまでのタイムラグを減少させることも出来ます。
得た配当金を生活費として消費しなければ配当金を再投資することにより複利効果を高めることが出来ます。
高配当銘柄の１例をまとめると（データは２０１７年１月２０日の終値現在です。また円安効果をはじめとした株価の上昇により配当利回りが下がっている状況です）
ー証券コード8053 住友商事 配当利回り３．５６％
配当月：３月、９月
ー証券コード7201 日産自動車 配当利回り４．１７％
配当月：３月、９月
ー証券コード5105 東洋ゴム工業 配当利回り３．２０％
配当月：６月、１２月
ー証券コード2914 JT（日本たばこ産業） 配当利回り３．４０％
配当月：６月、１２月
ー証券コード8304 あおぞら銀行 配当利回り４．４１％
配当月：３月、６月、９月、１２月
ー証券コード7177 GMOクリックHD 配当利回り４．２０％
配当月：３月、６月、９月、１２月
※掲載順は特に意味はありません
※８３０４あおぞら銀行と７１７７GMOクリックHDは１５５７ SPDR SP５００ ETFと同様に年４回（四半期ごと）の配当があります。
高配当銘柄への投資では配当利回りに目がいきがちですが、中にはタコ足分配という株式銘柄もあります。
特に（高い信託報酬を支払っていてかつ）毎月分配をしている投資信託に注意したほうが良いでしょう。
配当金の支払いに関する事務手間や人件費を考えれば毎月の分配がいかに運用コストを圧迫しているかが簡単に予測できるのではないでしょうか。
もしかしたら自身の投資した資金を特別配当として配当金に回しているだけかもしれません。
その裏でどのような人たちがニンマリしているのか少し注意を払ってみましょう。
銀行や保険会社の社員が進めるから必ずしも儲かるとも正しいとも限りません。この業界ポジショントークという相手側に有利になる情報かもしれません。
そこの社員も営業成績を上げてナンボなので必ずしもお客様の利益を最優先に考えてくれているとも限らず、営業社員の営業成績や会社の事しか考えていないかもしれません。
また、配当金に関しては投資の世界に「絶対」が存在しないように必ずしも向こう１０年間同じ配当金額のままとは限りません。
業績によって増配（配当金が増える）される可能性もあれば減配や無配に陥落という可能性もあります。
上記の点も含めて長期投資では財務諸表を読み取れるセンスなどのファンダメンタルズ分析が必要となってくるといっても過言ではないでしょう。
バフェットの財務諸表を読む力 史上最強の投資家 [ メアリー・バフェット ]
しかし例えば１５５７ SP５００ ETFで１銘柄に集中投資ながらも低リスクで時間をかけながら資金を不労所得で利殖していき、その間に時間軸を活用しファンダメンタルズ分析の勉強、銘柄研究を進めるという方法もあります。
９、「７２の法則」を活用してみる
なお、これは分散収入というよりも資産運用の側面が強くなりますが、「７２の法則」の式を使うと複利運用で何％の配当利回り／金利で運用すると投資資金／資産が２倍になるおおまかな年数がわかり目安となります。例 配当利回りが６％の銘柄の場合
７２÷６＝１２年
およそ１２年の複利運用で元本の資金が２倍となる
配当金が同じ％で今後も出続けるという前提のもとで、およそ１２年経てば初期投資資金である元本の回収は出来き、これより先も初期投資資金がどんどんお金を産んでくれます。
まさに金の卵を産む鶏、はたまた金のなる木といっても過言ではないでしょう。
繰り返しますが複利運用で複利の効果を高めるには信託報酬と特に税金が足かせとなるので、場合によってはNISA枠を活用するのも回避策でしょう。
ちなみにバブル前の1980年の郵便貯金の定額貯金（3年以上）は8.00％あったので「７２の法則」を使えばおよそ９年で預けたお金が２倍となった訳です。
大なり小なりリスクのある株式投資をしなくても十分資産が増やせた時代であったといえます。ちなみにベトナムやカンボジアの定期預金は日本のバブル時代のように高いです。
旧市街周辺＠ベトナム・ハノイ
新興国の通貨は高金利でもだんだん自国通貨の価値が下がってしまうのが教科書的ですが、カンボジアでは米ドル建てで預金ができるので希薄化のリスクはきわめて低いと思います。（カントリーリスクなどはあるでしょうが。）
次回はFX（外国為替証拠金取引）について述べます。
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